|
海外調査が新型コロナの影響を受け、対象の一部変更（英国追加）を行った。インドネシア・ジャカルタ、タイ・バンコク、日本・京都市の対象事例から、都市化時代に公的許可手続きを十分に経ておらず一見無秩序に見える集住地について、ここ約10年増えている地区の特徴的環境として現状を公認する根拠としては、コミュニティの自律力、住環境の与条件から内発する論理性から環境形成が行われた現状、と判明した。さらにアジアではないが英国のRight of Way（通行権）変更申請の評価プロセスから、公認という手段に含まれる評価プロセスと実質対応の関係を把握した。これら全体として脱規準の計画に方法論があることを示した。
|
