| 研究実績の概要 |
薬局薬剤師の在宅支援に関する報告書（報告書）を多職種に送信する富士通株式会社と開発したシステムを2021年度までに愛知県内に5薬局、静岡県に1薬局（計6薬局）に導入を終えた。新しいシステムを導入した薬局では、積極的に多職種に情報を提供する試みを継続し、情報共有が活発になるかどうかを確認し、薬剤師からのどのような情報が重要かを考察した。2022年度内に6薬局全てで1年間の報告書送信内容とそれに呼応する多職種からの返信について経時的に店舗別に報告書1,461枚に関するデータを収集することができた。
新しいシステム導入後、導入前には報告書に多職種からの返信がほとんど無かった薬局でも返信が確認できるようになり、報告書の総数に対する返信率は全ての薬局で30～80％となり、新しく開発した報告書とそれを送信するシステムで在宅支援の情報共有が活性化することが実証できた。導入期間の長い返信の多い薬局と新規導入で返信がそれほど多くない薬局で報告書の内容やその返信について解析を進めたところ、薬剤師からの報告では、概況を簡潔に記載してあること、SOAPの中で特にassessment、planに書かれる内容が重要であり、薬物治療だけでなく患者の健康や生活状況に関する情報まで幅広く発信することが多職種で評価されることが示唆された。
新しいシステムを導入した薬局薬剤師と報告書送付先の医師、ケアマネジャー、訪問看護師等にアンケート調査を行った結果でも、薬剤師からの報告では、薬剤師の薬物治療や患者の健康、生活状態への評価を重視していることや、自分達にも有益な幅広い患者情報を求めていることが分かり、薬剤師が多職種に情報を提供する際に必要な事項をまとめることができた。
これらの結果は、1ヶ月に1回システムを導入した薬局薬剤師で行う検討会でも順次報告し、より効果的な報告書形式や活用方法について更新を行うことができた。
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