| 研究課題/領域番号 |
20K22157
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| 研究機関 | 福山大学 |
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研究代表者 |
丸山 友美 福山大学, 人間文化学部, 講師 (80882068)
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| 研究期間 (年度) |
2020-09-11 – 2023-03-31
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| キーワード | テレビ / ドキュメンタリー / フェミニスト・プロダクション・スタディーズ / 地方メディア |
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| 研究実績の概要 |
2021年度は、2020年度の活動を通して確認した「初期テレビ制作現場における女性制作者の役割とその足跡」についての調査に着手し、感染対策に十分に留意しつつ彼女たちへのインタビュー調査を開始した。けれども、2021年度も新型コロナウィルス感染症の状況に研究活動が大きく影響を受けることとなったため、本研究が掲げる３つの研究テーマのうち、①紙資料および音資料（インタビュー）の収集・整理、③個別の番組分析に注力した。
①紙資料および音資料（インタビュー）の収集・整理では、「初期テレビ制作現場における女性制作者の役割とその足跡」を検討するため、インタビュー調査を実施すると共に、紙資料と音資料の分析に取り組んだ。③個別の番組分析では、日本初のテレビドキュメンタリー・シリーズ『日本の素顔』（1957-64、以下『素顔』）の中でも、女性ディレクターが手がけた番組の分析作業に取り組んだ。フェミニスト・プロダクション・スタディーズの議論を踏まえながら、過去の放送番組を視聴して記述するというテクスト分析の方法によって『素顔』を新たな角度から見直すことを試みた。
こうした作業から明らかになったのは、男性／女性という制作者の文化的な性差（ジェンダー）がメディア技術とメディア産業の構造から生み出され、彼女たちが初期テレビ制作の現場の周縁へ追いやられていた実態である。このような労働環境下でテレビ制作者として「社会化」されていった女性ディレクターの取り組みから見えてきたのは、彼女たちが政治的経済的な決定から排除されてきた社会的弱者の声を放送電波にのせようとする時、彼ら彼女らを自らと対等な、主体的な存在として描こうとする試みに宿る「ケアの倫理」と呼ぶべき態度である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初予定していた計画で進行できているわけではないが、得られた知見に基づいて執筆した投稿論文が査読審査を通過し、日本メディア学会の学会誌『メディア研究』101号に掲載されることが決定した。この論文をまとめる過程で新たに「初期テレビ制作現場におけるテレビカメラマンの棲み分けと仕事の分化」についても調査する必要を確認し、2022年度は感染対策に十分に留意しつつ彼ら彼女らへのインタビューを実施する予定である。また2022年度の発表に向けて二つの国際学会に応募し、どちらも無事採択されており、本研究の完成を目指すという最終年度の下準備が整った。
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| 今後の研究の推進方策 |
2022年度は、延長した本研究の完成を目指し、研究発表と成果論文の執筆に注力する。2021年度は、二つの国内学会での発表及び二つの国際学会発表への応募と採択、そして投稿論文の執筆と投稿そして採択という形で一定の成果をまとめることはできた。2022年度は、このプロセスを通して確認した「初期テレビ制作現場におけるテレビカメラマンの棲み分けと仕事の分化」という新たな着眼点を深めるとともに、まだ十分に調査・分析ができていない『社会の窓』（1948-54）や『時の動き』（1948-52）などを手がけた制作者たちの経験がどのテレビ番組にどのように接続されていったのか明らかにする。これら二番組については、この番組の起源とされるラジオ版The March of Timeの調査が英語圏のジャーナリズム研究領域で進展していることを確認したことから、 当該番組の研究者らと意見交換を行いつつ、番組の「日本化」という視点から検討する。
以上の調査・分析に取り組むことを通じて、2022年度は「声」を資料化するJOBK制作者たちの対象を拡大するとともに、JOBKで形成されたドキュメンタリー制作の方途を「制作文化」として記述する作業に引き続き取り組む。また関連領域の英語文献を読み進めるのと並行して、Society for Cinema and Media Studies（SCMS）やInternational Association for Media and Communication（IAMCR）などの国際学会への参加を通じて日本の事例を広く提示し、意見交換を行うことで、最先端の研究を反映させたいと考えている。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウィルス感染症の拡大により、当初予定していた調査出張の回数を減らしたり、学会発表にかかる旅費がオンライン開催により使用できなかったりするなどの理由から、707,842円が次年度使用額として発生している。2022年度は、感染対策に留意しつつ、対面による聞き取り調査を関東と関西で実施する予定なので、この旅費や謝金または国際学会参加にあたっての英文校正などで使用したいと考えている。
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