| 研究課題/領域番号 |
20K22184
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
山本 大貴 信州大学, 学術研究院教育学系, 助教 (90880344)
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| 研究期間 (年度) |
2020-09-11 – 2022-03-31
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| キーワード | 高等学校における英語教育 / 「話すこと［やり取り］」の指導 / 言語の働き / コミュニケーション方略 / スピーキングテストの開発 |
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| 研究実績の概要 |
令和4年度から高等学校で実施される新学習指導要領の解説では、「やり取り」や「即興性」を意識した言語活動が十分に行われていないことが現在の英語教育の課題の1つとされている。したがって、生徒の「話すこと［やり取り］」の力を向上させるのに効果的で、新学習指導要領の方針に即しており、さらに限られた授業時間の中でも実施できるスピーキング活動と、その評価方法の開発は重要である。本研究は、それらの開発に取り組むことで、高等学校の「やり取り」の指導と評価に関する具体的な示唆を提供することを目指すものである。
令和2年度は、県立A高校の英語の授業（参加生徒数は79名）において、「やり取り」の活動と評価を実施した。活動の主な特徴は、1) 1回10分程度の活動を10回行うという帯活動の形式にして実用性を高めた点、2) コミュニケーション方略指導に関する過去の研究を参考にしてデザインした点、3) 到達目標の達成に必要な「言語の働き」を選択し、それらを明示的に指導した点、4) パートナーを変えて同じトピックで3回やり取りをする「タスク・リピテション」を行った点である。また、ペア型会話テスト形式のスピーキングテストで評価を行った。
活動の効果検証のために、スピーキングテストやアンケートなどによりデータを収集した。プレテスト・ポストテストの発話を比較したところ、流暢さ・質問をする力・相づちを打つ力が高まったことが示唆された。さらに、アンケート調査の結果、大半の生徒が、本活動は話す力の向上に効果的で、楽しいものだと感じていることもわかった。一方で、やり取りの例を充分に示せなかったことなど、改善点があることも明らかになった。
また、4名の採点者にスピーキングテストを採点してもらうことで、テストの信頼性、実用性の検証も行った。大きな問題はみられなかったが、評価者間信頼性はやや低くなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
予定通り、県立A高校において「話すこと［やり取り］」の指導を実践し、その効果を検証した。また、研究成果発表の準備もすすめた。ただし、新型コロナウィルス感染拡大のため、A高校に訪問して授業見学をしたり教員や生徒にインタビューしたりする機会を設けることはできなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
令和3年度は、計画通り都立B高校において実践研究を行う予定である。令和2年度に実践を行ったA高校はいわゆる進学校で、比較的英語が得意な生徒が多い学校であった。一方B高校はいわゆる進路多様校で、勉学に意欲的に取り組む生徒は多く在籍するが、必ずしも英語が得意な生徒ばかりが集まる学校とはいえない。生徒の特長や指導する教員がA高校とは異なるB高校においても実践が効果的なものとなるかを検証することは、本実践の効果を検討するうえで非常に重要だと考えられる。
B高校における実践は、基本的にA高校で実施したものと類似した内容となる。しかし、B高校の生徒の実態や、A高校における研究で明らかとなった改善点を踏まえて一部変更する。たとえば、A高校での活動はCEFR-JのA2.2レベルのものであったが、B高校ではそれよりもやや難易度の低い活動を実施することとなる。また、A高校の複数の生徒から、教員によるやり取りの見本をもっと見たかったとの意見が聞かれたため、日本人教員とALTによる会話を聞く機会を増やす予定である。活動の成果はスピーキングテストやアンケートなどにより検証する。新型コロナウィルス感染拡大状況が改善すれば、実際にB高校を訪れ、授業見学をしたり、教員や生徒から実践の感想等の聞き取りを行ったりする機会も設ける予定である。
さらに、令和3年度は研究成果の公表にも力を入れる。外国語教育関連の学会の全国大会において、令和2年度の研究成果を発表することがほぼ決まっている。また、令和3年度中に、令和2年度の成果を論文にまとめ、学会誌に投稿する予定である。令和3年度の研究成果に関しても、発表準備をすすめる。他にも、中学校・高等学校・大学の教員や、教員志望の学生などを対象とするワークショップを開催し、成果の普及に努める予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
新型コロナウィルス感染拡大の影響で、実践を行っている高等学校への訪問や学会への参加ができなくなり、想定していた旅費の支出が無くなったため。
「次年度使用額」は、新型コロナウィルス感染拡大状況が改善した場合には、高等学校訪問や学会参加に伴う旅費として使用する。それが叶わなければ、令和3年度請求額と合わせ、ICTを活用した実践の開発に必要な物品の購入、消耗品の購入、ワークショップ開催準備費用に充てる予定である。
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