行動経済学の観点から、学習/就労の経済的効用が大学生にどのように認知されているかに着目し、「なぜ大学生は必ずしも必要ではない場合であっても学習時間を削ってアルバイトに従事するのか」について、(1)理論的枠組の構築、(2)実証的検証「経済支援による学習行動調査」を行った。これにより学習については時間選好(近視眼・ナイーブ)及び心の会計(学生が収入や支出の意思決定に際して、資金源や使途に応じた規範意識による影響を受ける現象、具体的には遊興費を自活するという「遊興費自活」の規範意識等)が影響していること、就労については「遊興費自活」の経済観念が規定要因となりうることが明らかとなった。
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