本研究では新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大が介護保険下でのリハビリテーションに与えた影響を検証するため、介護保険事業所を対象にアンケート調査、及びレセプトデータの解析を行った。アンケート調査では、通所リハビリ事業所の17%、通所介護事業所の31%が休業を経験していたことが明らかになった。レセプトデータの分析からは、COVID-19流行期における通所リハビリ及び通所介護サービスの利用減少が、要介護度の悪化と関連していることが示された。 本研究の結果は、新興感染症の流行下でもリハビリテーションの提供を継続することが重要であることを示唆している。
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