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2011年に3月11日に発生した東日本大震災は、地震、津波に続き東京原子力発電事故による複合災害であり、医療体制の崩壊と共に継続的な放射能汚染をもたらす大災害となった。災害後、福島県では福島県立医科大学に委託し、東京電力株式会社福島第一原子力発電所事故による放射性物質の拡散や避難等を踏まえ、県民の被ばく線量の評価を行うとともに、県民の健康状態を把握し、疾病の予防、早期発見、早期治療、また将来にわたる県民の健康の維持、増進を図ることを目的として「県民健康調査」を実施している。調査は全県民を対象とした「基本調査」および各目的に沿った対象者別に実施する「詳細調査」「甲状腺検査」「健康診査」から成る。本研究では、「詳細調査」のうち「心の健康度・生活習慣に関する調査」に回答し、国が指定した福島県の避難区域13市町村（広野町、楢葉町、富岡町、川内村、大熊町、双葉町、浪江町、葛尾村、飯館村、南相馬市、田村市、川保町、伊達市）に居住しているまたは居住経験のある、2012年4月1日に住民登録のある女性を対象として検討を行った。災害後における女性にとって、様々な要因からサポートの重要性が唱えられている。特に家族や子供をもつ女性においては、非日常環境下において役割遂行を行う必要が生じ、災害後に精神的、身体的影響を大きく受けることも明らかにされている。避難生活を送る女性において災害後の精神的ストレスや循環器疾患リスクへの影響は、ライフスタイルの大きく異なる出産歴の有無によって相違のあることを関連要因から検討した。横断的解析、縦断的解析共に、出産歴のある女性において、精神的ストレスやトラウマ反応、心臓病への影響が大きく認められる結果となった。横断的解析結果、縦断的解析結果についてはそれぞれジャーナル投稿し、広く公表予定としている。
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