在宅療養高齢者に対するACP実践における意思決定の変化に影響を及ぼす要因の検討

2020 年度 実施状況報告書

• 研究課題/領域番号: 20K23180
• 研究機関: 大手前大学
• 研究代表者: 山本 真理子 大手前大学, 国際看護学部, 助教 (00880600)
• 研究期間 (年度): 2020-09-11 – 2022-03-31
• キーワード: 在宅療養高齢者 / ACP / 意思決定の変化

研究実績の概要

本研究では、終末期にある非がん在宅療養高齢者に対する終末期ケアの実践プロセスにおいて①診療録などの記録データによる量的研究および②医療スタッフに対するインタビュー調査による質的研究を計画している。
今年度は、①において、研究協力医療機関である大阪府の在宅療養支援病院に訪問し、今後の研究の進め方について打ち合わせを行った。
医療機関に訪問した昨年秋頃は、コロナ感染拡大の状況にあり、医療機関においても普段以上の多忙な状況が続いているとのことであり、カルテ等の情報収集においては、外部からの訪問による感染拡大のリスクの懸念から、訪問の時期の延長を検討することとなった。
当初の計画では、昨年秋から今年の春にかけて研究医療機関に定期的に訪問しカルテ等の情報収集からデータベースを作成する予定にしていたが、それについては進めることが困難となった。データベースの入力フォームについてはAccessを利用して作成を完了している。
今後もコロナ禍の状況は大きく変わらないと予想されるため、現地によるデータ収集以外の方法についても研究医療機関との相談の上進めていきたいと考えている。また、医療スタッフに対するインタビュー調査においても、非対面で安全に行えるよう環境を整えていく予定である。

現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

当初は昨年の秋以降から、研究協力機関において対象となる在宅療養高齢者のカルテ等の閲覧をし、データベースの作成を進めていく予定にしていたが、コロナ禍により、当医療機関が多忙な状況となり、また感染防備の観点から医療機関に訪問することが困難となった。同様の理由にて、当医療機関の医療従事者に対するインタビュー調査も困難な状況となっているため。

今後の研究の推進方策

研究協力機関の新規開拓を行うことで協力機関を増やし、データベース作成において少しずつでも進めていく予定である。また、医療従事者に対するインタビュー調査においては、対面ではなくZoomなどを利用して非対面で安全にインタビューが実施できる環境を整えていく予定にしている。

次年度使用額が生じた理由

昨年度はコロナ禍により、医療機関における現地でのカルテ等の入力作業が実施できなくなったこと、また学会への参加もできていないため、当初予定していた旅費の使用は発生していない。
今年度は、研究テーマに関連する知見を深めたり、自身の研究成果を発表するために複数の学会への参加を検討している。
また、カルテ等の情報収集が可能な新たな研究協力機関の開拓を進めていく予定である。