| 研究課題/領域番号 |
20KK0028
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| 研究機関 | 大阪市立大学 |
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研究代表者 |
石井 真一 大阪市立大学, 大学院経営学研究科, 教授 (70315969)
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| 研究分担者 |
高木 修一 富山大学, 学術研究部社会科学系, 講師 (00803462)
趙 怡純 同志社大学, 商学部, 助教 (50844073)
下野 由貴 名古屋市立大学, 大学院経済学研究科, 准教授 (20379473)
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| 研究期間 (年度) |
2020-10-27 – 2026-03-31
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| キーワード | 国際経営 / 国際拠点間連携 / 脱グローバル期 / 多国籍企業 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、海外共同研究者との打ち合わせや学会および研究会における報告・参加、企業等への訪問調査を定期的な実施、およびこれらと文献調査・公表データの分析等をあわせておこなうことを主眼ととする。
しかしながら、新型感染症の世界的な流行によって国内外における学会・研究会・打合せへの参加および企業等への訪問調査は2020年度は困難となった。ただし、このような状況は、本研究の助成申請時点で想定していたことでもあり、2020年度は2年目以降の調査・研究活動の本格化に向けた準備作業をおこなった。具体的には、電子メールや遠隔会議システム等を通じた研究メンバー間の打合せ、国内外学会への参加、文献研究・理論検討、公表データの収集等である。また、本研究の分析の柱となる、事例研究については、過去15年間の延べ300名以上の調査対象者へのインタビューデータについて、再検討を進めた。これらの調査研究活動は、2021年度も継続しておこなっていく予定である。そして、これらの活動をベースとして、2021年度以降には国内外での訪問調査・打合せ・学会参加・発表等も実施していく。ただし、これらの研究者の他者との対面や公共交通機関等を利用した長時間の移動等を伴う調査研究活動については、新型感染症の流行状況にも十分に配慮しつつ、慎重に実施する。もし、これらの実施が困難な場合は、当面は2020年度に実施した上記の調査研究活動を柱としながら、本研究を進めることも検討する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
コロナ渦によって国内外における学会・研究会・打合せへの参加および企業等への訪問調査は2020年度は困難となった。ただし、このような状況は、本研究の助成申請時点で想定していたことでもあり、2020年度の国内外の訪問調査・研究発表は初年度の主要な活動とはなっていない。2020年度は、電子メールや遠隔会議システム等を通じた研究メンバー間の打合せ、国内外学会への参加、文献研究・理論検討、公表データの収集、これまでのインタビュー調査データの再検討等をおこなった。これらの調査研究活動は、2021年度も継続しておこなっていく予定であり、また2021年度以降の国内外での訪問調査・打合せ・研究発表等の準備作業となるものである。
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年度に実施した、電子メールや遠隔会議システム等を通じた研究メンバー間の打合せ、国内外学会への参加、文献研究・理論検討、公表データの収集、これまでのインタビュー調査データの再検討等を継続しておこなう。それとともに、これらをベースとして国内外での訪問調査や研究発表・打合せを実施していく。ただし、その際にも、研究者の他者との対面や公共交通機関等による長時間の移動を伴うこれらの活動の実施は、新型感染症の流行状況も踏まえて慎重におこなうこととする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
2020年度は国内外で深刻化したコロナ感染症により、当初の主目的であった海外での研究調査活動だけでなく、国内を含めたほぼすべての移動がほとんど実施することができないという事態に陥った。このような中で、本研究の柱となっている国内外の出張を伴う調査研究は2021年度にコロナ感染症の終息を見計らったうえで実施し、当面は今後の国内外の調査研究に向けて、データ収集・分析や理論検討、論文執筆等を主に実施する方針に転換している。とくに2020年度後半からは15年以上にわたって蓄積した350名以上のビジネスパーソンンに対するすべてのインタビュー調査データを再検討し、本研究の事例分析や理論検討に反映させる準備作業を進めている。
また、企業等への直接訪問が困難になった状況のもとで、遠隔技術等を利用した新たな訪問調査の方法も検討し、2021年4月より試験的に実施している。2021年度も当面はコロナ感染症の影響が続くことが予想されることから、このような状況下でも実施できる本研究の調査研究や研究討議・発表等の機会も今後は積極的に検討していく予定である。
このようにコロナ感染症の世界的な流行のもとでも実施することができる、さまざまな技術・手法・分析を駆使した調査研究を進めることで、コロナ渦終息後に実施する海外研究調査へと発展させ、その段階で未使用予算を有効活用していく予定である。
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