| 研究課題/領域番号 |
20KK0105
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| 研究機関 | 北海道大学 |
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研究代表者 |
高井 伸雄 北海道大学, 工学研究院, 准教授 (10281792)
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| 研究分担者 |
越川 武晃 北海道大学, 工学研究院, 助教 (10399983)
重藤 迪子 九州大学, 人間環境学研究院, 助教 (90708463)
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| 研究期間 (年度) |
2020-10-27 – 2025-03-31
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| キーワード | カトマンズ盆地 / ネパール / バクタプル / 地下構造モデル |
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| 研究実績の概要 |
2020年度に引き続き，現地共同研究者と共にカトマンズ盆地内のバクタプル市および周辺の地質学的情報および，地震記録の資料収集を実施している．社会情勢により現地渡航が叶わなかったが，現地共同研究者と現地での強震観測設置に関しての議論をオンライン等で実施し，2020年度に導入した地下構造探査用の高感度地震計を国内のテストフィールドで引き続き操作性等を確認した．カトマンズ盆地内には申請者らがこれまでに計14点の強震観測点を設置してきた．それらの観測点で過去に蓄積された強震観測データの分析を通して，盆地内の地盤増幅特性の違いを指摘した．2021年9月に仙台で開催された第17回世界地震工学会議の特別セッションにおいて，オンライン参加の現地カウンターパートを含め，2015年ゴルカ地震以降のカトマンズ盆地周辺の強震動研究に関する討議を実施した．また，これまでに蓄積してきた2015年ネパール・ゴルカ地震とその余震等の強震記録にレシーバー関数を適用して，カトマンズ盆地の代表者と現地共同研究者らが過去に8観測点から推定した地下構造モデル(Bijukchhen et al., 2017, Bijukchhen, 2018)の再検討を実施し，その成果も同会議にて発表している．具体的には14観測点の各波形のP波到達時刻から3秒間の記録に対して，1-10Hzのバンドパスフィルターを用いて，レシーバー関数を求め，Phase-weighted stacksにより複数の余震記録に対してスタッキング処理を実施した．スタッキング処理により得られた最終的なレシーバー関数から見られるPs-P時間は，前出の地下構造モデルによる各観測点直下の地震基盤深さと良く対応している事が明らかとなった．さらに，理論レシーバー関数を計算したPs-P時間と観測記録により得られたPs-P時間を比較することによりP波速度の検討を実施した．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
日本国およびネパール国の往来が原則禁止されていた状況で，現地渡航による観測点の設置，地下構造探査の実施が叶わなかった．しかし，これまでに代表者等により蓄積された基礎データおよび強震観測記録等を用いて，国内・現地での研究者により検討が進められている．特に，これまでに設置した強震観測点で記録された記録から，構築した地下構造モデルの検討が実施されたことは大きな進展である．
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| 今後の研究の推進方策 |
2020年11月より開始した本研究において，2020，2021年度内での渡航が叶わなかったが，現地研究者と連絡を密にとって現地資料の収集を実施してきた．2022年度は状況により現地渡航を目指し，引き続き現地共同研究者と共にバクタプル市および周辺の地質学的情報の資料収集を実施し，地質学的見地からの盆地構造を把握し，ゴルカ地震時の余震観測データ，建物被害データを収集しデータベース化する．より詳細な地盤増幅特性の把握のため，強震観測点および地下構造探査地点を，すでに収集した既往の地下構造に関わる資料と建物被害分布を考慮しつつ選定する．バクタプル市はカトマンズ盆地の東側端部に相当しており，十分に基盤の傾斜構造が把握されていない．そこで，2021年度の成果であるレシーバー関数による検討を基に，微動アレー観測および強震観測を展開してバクタプル市周辺の詳細な深部地下構造の推定を行う．これにより，観測点直下の，深～浅部の1，2次元地下構造モデルを推定する．この観測および解析は，日本側の研究協力者である代表者の指導する博士課程大学院生は国内フィールドでの試行を繰り返しており，現地共同研究者及び現地共同研究者の指導するポスドク・大学院生を指導して，現地への探査手法の技術移転が実施される．
COVID-19の状況が好転せず，現地渡航が不可能であれば，これらの観測は現地研究者のみによる現地探査実施も視野に入れており，引き続き，機材の現地への郵送手段に関しての調査を実施する．そのための現地研究者の手法への理解，実習等の準備をすすめる．2020年度予算にて導入した地下構造探査用の高感度地震計の日本での試験運用および現地での迅速な解析のためのアプリケーション類の整備を引き続きすすめる．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
COVID-19の蔓延による社会情勢から，国内・現地渡航の旅費の支出がなかったため．次年度以降により多数の渡航が発生する可能性があるが，現地研究者独自の実施可能性が高まれば，現地への機材運送費用としても支出する可能性を有している．
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