| 研究課題/領域番号 |
20KK0133
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| 研究機関 | 東京農工大学 |
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研究代表者 |
有江 力 東京農工大学, (連合)農学研究科(研究院), 教授 (00211706)
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| 研究分担者 |
児玉 基一朗 鳥取大学, (連合)農学研究科(研究院), 教授 (00183343)
柏 毅 国立研究開発法人国際農林水産業研究センター, 生物資源・利用領域, 任期付研究員 (60766400)
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| 研究期間 (年度) |
2020-10-27 – 2024-03-31
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| キーワード | バナナ / パナマ病 / 疫学 / 生物防除 |
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| 研究実績の概要 |
ペルーの疑似パナマ病の緊急疫学調査:2020年度にペルーのピウラ、トゥンベス、キジャパンパ等で実施予定であったバナナ栽培地域圃場での疑似パナマ病の調査は、新型コロナウイルス感染拡大の影響で2021年度以降に延期した。代わりにペルー研究者に調査を委託し、疑似パナマ病症状を示すキャベンディッシュ等の品種のバナナを採集、維管束等の組織から分離されたFusarium属菌20株を農林水産大臣の特別許可の下で日本に輸入、保存、分子系統解析などを開始した。ペルーのINIAおよびUNALM研究者とは2回／月程度、zoomによる研究推進会議を実施、研究推進を図った。
病原の特定、病原の性状の解明:日本へ輸入したFusarium属からゲノムDNAを抽出、分子系統解析および分子生物学同定を開始した。バナナへの接種による病原性および宿主特異性(レース)の検定を、2020年12月まで農工大で研修を受けた海外協力者がペルーにおいて開始した。これらの結果を併せることで、ペルーでの疑似パナマ病の病原が特定され、特に、新パナマ病菌（F. oxysporum f. sp. cubense レースTR4）との異同が明らかになる。
生物学的防除を含む低環境負荷型防除体系提案:バナナパナマ病の非病原性 F. commune による生物防除の可能性をポット試験で確認した。非病原性 F. commune の圃場での施用技術（開発中）のトマトモデル圃場における実証試験を日本国内で2021年3月に開始した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、研究代表者および分担者が2020年度に実施予定であったペルーのピウラ等のバナナ栽培地域圃場での疑似パナマ病の調査を2021年度以降に延期しているため、やや遅れていると判断した。代替措置として、ペルー研究者に疑似パナマ病症状を示すバナナの調査、採集を依頼し、疑似パナマ病症状を示すキャベンディッシュ等の品種から分離されたFusarium属菌を農林水産大臣の特別許可の下で日本に輸入、一部試験を日本国内で行うことによって遅れを最小化している。ペルーのINIAおよびUNALM研究者と2回／月程度、zoomによる研究推進会議を行い、研究打ち合わせを行うことで、ペルー国内において、海外共同研究者や海外協力者に調査、採集、分離、接種など研究を分担いただき、できるだけ研究の遅滞が少なくなるよう、進展を図っている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年度以降、ペルーのバナナ栽培地域圃場、INIA、UNALMおよび日本の研究室において、以下の4項目 の研究を実施する。 (1)ペルーの疑似パナマ病の緊急疫学調査:ペルーのピウラ等のバナナ栽培地域圃場で疑似パナ病の調査を継続、発生状況を記録するともに、罹病植物および土壌を採集する。疫学調査は、コロナウイルス感染状況から、2021年12-3月を見込む。採集した罹病植物および土壌は、乾燥および 低温条件で保存する。 (2)病原の特定、病原の性状の解明:(1)でサンプリングした罹病植物組織から、選択培地等を用いて病原の分離、分子生物学同 定、バナナへの接種による病原性および宿主特異性(レース)の検定を行う。2020年度に海外共同研究者に依頼して入手した20 菌株についてまずは解析を進める。さらに、病原の分子系統学的・ゲノム解析、病原性関連遺伝子群のシーケンシング、遺伝子 発現解析、菌糸和合群(VCG)検定等を実施、特異診断技術の確立につなげる。 (3)特異的に病原を識別できる診断技術の確立:疑似パナマ病の病原の種や宿主特異性に関わる遺伝子・ゲノムレベルの情報に 基づき、診断のために何を特異識別すればよいかを協働で検討、その結果に基づき、UNALMの植物病院をはじめ、検査機関等で容易に実施可能なPCR 法や、現地圃場でも実施可能なLAMP法による特異識別技術を開発する。(4)生物学的防除を含む低環境負荷型防除体系提案:バナナパナマ病の、非病原性F. communeによる生物防除の可能性を、さらに、非病原性 F. communeと植物賦活剤(プラントアクチベーター)の併用による防除効果ペルーの温室レベルで検証する。非病原性F. communeの圃場での施用技術を確立する。さらに、ペルー地場生物防除資材を探索・選抜する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
コロナウイルスの感染拡大に伴い、2020年度に予定していたペルーの圃場における調査を実施できず、2021年度に延期して調査を実施するため、旅費などを次年度以降に使用することとした。
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