| 研究概要 |
本研究の目的は,義務教育段階における体育教師の継続的な「力量」形成を保障する効果的な現職教育のプログラムを開発することである。本年は、研究の目的に同意した教師の中から選ばれた,M市内の学区単位で組織された体育研究会を対象に,専門家の学習共同体で行われる現職研修への参加と半構造化インタビューを1年間通して,各学期で継続的に行った。対象とする事例は,(1)採用後1-5年程度の初任から中堅の教師から2名,(2)採用後10年以上から1名、(3)採用後20年以上を経た熟練教師から1名の計4名を抽出し,学校の背景等の条件を踏まえて、その成長の過程と成長を支えた援助体制を調査した。この調査は主に木原と松田が担当した。
また、教育センター主催や学区単位で組織された体育授業に関する現職研修に自主的に参加した小学校授業に関する現職研修での質問誌調査を行った。この調査は主に徳永と林が担当した。中学校教員を対象とする事例研究を本年は行うことができなかった。
さらに、現職教育での継続した職能成長を制度的に構築しつつあるイギリス,アメリカ,シンガポール、小・中学校の義務教育段階で体育教師の専科制をとっている中国を比較の対象に,日本と諸外国の比較研究を実施した。本年度は岩田がアメリカの現地調査を実施し、岩田と研究協力者の林楠が中国での現地調査を行った。
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