研究課題
1.エチオピアにおける環境保全的農業技術の伝播・利用の阻害要因を分析するために、昨年度実施した農家世帯調査を今年度も継続して行ってデータの充実を図るとともに、昨年度得たデータを分析してその内容を国際学会や国際学術誌などで発表した。主な結果は、地理的な要因が社会ネットワークの構築に影響し、さらに社会ネットワークが環境保全的農業技術の伝播と利用に大きな影響を与えているというものである。しかも、実際に会うことによって形成された社会ネットワークは、技術を伝播させることには効果があるが、農民がその技術を実際に利用することに対しては効果がないことが分かった。これは、技術伝播のプロセスが、人々が頻繁に会えば技術が伝わり利用されるというような単純なものではないことを示唆しており、環境技術の広範な普及のためにはその伝え方に工夫が必要であることを示唆している。今年度の結果からは、どのような工夫が必要かは具体的には不明であるが、これについては平成23年度の研究で継続して探求する。2.インドネシアにおける省エネ技術の普及を分析するために、製造業における事業所レベルのデータを整理した。しかし、事業所レベルデータをパネル化したり、データ中の電力支出額や燃料消費額からエネルギー消費量を推計したりする際に若干の困難に直面し、データ整理は完了しつつあるものの、データを分析するところまでは至らなかった。3.モンゴルにおける鉱業での環境保全的技術の伝播について、企業調査や水質調査を基にした研究を行った。その結果、必ずしも多国籍企業が環境保全的技術を採用しているわけではないことが示された。
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Meteorological and Hydrological Issues
巻: ((印刷中)掲載確定,(印刷中)掲載確定)
Proceedings of World Academy of Science, Engineering and Technology
巻: 66 ページ: 860-868
Proceedings of the 16th Asian Agricultural Symposium and 1st International Symposium on Agricultural Technology, "Sufficiency Agriculture
ページ: 183-186