研究課題
本研究の目的は、日本のソフトウェア産業の企業間取引ネットワークの変化が生産性にもたらす効果および新しいIT人材の育成の効果を計測し、その結果を踏まえて、ソフトウェア産業に対する政策立案のための情報を提供することにある。GIS(Geographic In formation System:地理情報システム)を使用して東京都における情報サービス産業の立地分析を行い、そこから得られたデータをもとに計量分析を行った。その結果、情報サービス関連企業が人件費やオフィス賃料の安い地域に立地してコストを削減するよりも、依然として対面接触によるコミュニケーションを重視しているということを確認した。次に、ソフトウェア産業に属する企業に対して郵送アンケート調査を平成21年度、平成22年度、平成23年度を実施した。その結果、情報処理技術者試験の実施が人材の高度化を促し、ソフトウェア企業の生産性の向上に貢献していることが確認された。またクラウドコンピューティングがソフトウェア企業にもたらす効果は、技術力がありノウハウをもっている企業には生産性向上の効果が一応確認された一方、技術力に自信がない企業には業績にとってマイナスの影響があることがわかった。最後に、日本のソフトウェアの応用てせ最も重要な分野の一つであるe-Healthについて、その効果を検証した。
すべて 2011
すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)
Telemedicine and e-Health
巻: Vol.17, No.8 ページ: 591-595
