研究課題
基盤研究(B)
日本企業のリスク構造を超高頻度データを利用して推定し、その結果を利用して2つの実証分析を行った。その結果、(1)米国での知見と対照的に、日本における企業経営者へのストックオプション付与は経営者のリスクテイク態度に影響を与えないこと(2)公的な情報開示はボラティリティを上昇させ、さらに、情報開示制度とマスメディアの両者でニュースが公表された場合、その株価ボラティリティの影響はより大きくなることが明らかになった。
すべて 2012 2011 2010 2009
すべて 雑誌論文 (5件) (うち査読あり 3件) 学会発表 (5件) 図書 (1件)
Proceedings of the 51st Southwestern Finance Association
Financial Crisis in the Global Bubble Economy,
Proceedings of Annual Hawaii International Business Research Conference
経営と経済
巻: 第90巻第3号
Proceedings of the 21st Asian-pacific Conference on International Accounting Issues