| 研究課題/領域番号 |
21330151
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| 研究機関 | 福井大学 |
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研究代表者 |
三橋 美典 福井大学, 教育地域科学部, 教授 (20157556)
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| 研究分担者 |
熊谷 高幸 福井大学, 教育地域科学部, 教授 (10115298)
松木 健一 福井大学, 教育地域科学部, 教授 (10157282)
川谷 正男 福井大学, 医学部附属病院, 助教 (10362047)
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| キーワード | 発達障害 / 高機能広汎性発達障害 / LD・ADHD / 教育・医療連携 / 神経心理検査 / 脳機能イメージング / 脳波・事象関連電位 |
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| 研究概要 |
発達障害の原因となる認知・脳機構を解明し、総合的な診断・支援体制を構築するため、3ケ年計画の最終年度として以下の点について検討を行い、一定の成果が得られた。
(1)過去の研究で発達障害と診断した児童生徒・成人を対象に、脳電位や脳機能イメージングを用いた実験検査を実施し、障害類型の特性や他の検査との関連性を検討した。本年度は、とくに思考力・問題解決能力に関わる実行機能と他者の心情理解等の社会的認知に焦点をあてて検討した結果、障害類型や発達段階等と関連した一定の傾向が認められた。
(2)前年度までに作成した、発達性協調運動障害の国際的尺度日本語版や比喩・皮肉理解力テスト等の標準化を試行し、(1)の実験検査も含めて、これら新たに開発した指標から、発達障害児の類型診断が可能であることが示唆された。
(3)調査研究として、新たに発達障害成人と保護者対象の就労実態を調査するとともに、前年度実施した学校調査との関連性を検討し、社会的自立を阻害する要因とその改善方策が明かとなった。
(4)これらの知見に基づいて、他者の意図・心情認知や就労に関わる社会的スキルを育成する学習支援プログラムを開発し、発達障害の児童生徒や高校・大学生に施行した結果、一定の効果が認められ、認知・神経心理学的観点による支援法の有効性が示唆された。
(5)初年度に開発したICT利用による学校-家庭間連絡システムを、国際的指標(ICF)の観点から再整理するとともに、検査・調査や支援結果等の情報を統合したデータベースシステムを作成したが、セキュリティ等の問題もあって完成には至らず、継続的に検討することとなった。
(6)前年度と同様、保護者・一般市民等対象の相談・研修会の開催や、発達障害児の学習・就労体験教室を開講するとともに、県内関係機関代表で構成する連絡協議会を定例化し、教育・医療・福祉の連携体制が整備された。
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