| 研究課題/領域番号 |
21330176
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| 研究機関 | 名古屋大学 |
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研究代表者 |
寺田 盛紀 名古屋大学, 大学院・教育発達科学研究科, 教授 (80197805)
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| 研究分担者 |
金井 篤子 名古屋大学, 大学院・教育発達科学研究科, 教授 (80262822)
西野 節男 名古屋大学, 大学院・教育発達科学研究科, 教授 (10172678)
清水 和秋 関西大学, 大学院・心理学研究科, 教授 (40140248)
李 正連 名古屋大学, 大学院・教育発達科学研究科, 准教授 (60447810)
西野 真由美 国立教育政策研究所, 研究員 (40218178)
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| キーワード | 職業観 / キャリア教育 / 高校生 / 比較研究 / 教育文化 / アンケート調査 |
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| 研究概要 |
22年度は、3か年の計画の内、21年度に実施した日、米、独、中、韓、インドネシアの6か国、計13校の1年次(欧米では10年次)生に対する第1次職業観アンケート調査の分析と、各国の生徒の保護者(数名ずつ)に対する家庭での職業対話に関するヒヤリング調査を実施した。
アンケート調査の分析・解析から、職業観における「経済志向」「社会(貢献)志向」「リーダー志向」「ミッション志向」などの共通因子が抽出された。国別にみると、日本、ドイツ、韓国など、少子高齢化が著しい国の生徒の意識は相対的に低く、インドネシア、中国などの途上国のそれは高かった。アメリカは独特の傾向を示しており、とくにリーダー志向ではもっとも高かった。学科もしくは所属学校種別にみると、普通・進学計の生徒は概して「社会志向」「自己実現志向」が強く、職業・技術系の生徒は「経済志向」や「リーダー志向」で高かった。普通系・進学系の生徒にはよりリアルな職業教育が、職業・技術系の生徒には個人のキャリア発達型のキャリア教育を促す必要があることが浮かびあがった。
他方、ヒヤリング調査では、生徒の職業観形成や職業選択に対して、普通系生徒の家庭は概して大学進学への準備に専念させ、職業への啓発を先送りするけいこうがあること、逆に職業・技術系の生徒の家庭は以外にも職業選択への方向づけに迷いが存在していることなどが明らかになった。
しかしながら、例外的とも言えるのがアメリカであり、そこでは、父親を含む家庭が子どもの職業選択や生活支援に積極的であり、アルバイト、宗教的ボランティア活動などに指示的であった。
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