| 研究課題/領域番号 |
21390561
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| 研究機関 | 東京歯科大学 |
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研究代表者 |
眞木 吉信 東京歯科大学, 歯学部, 教授 (80125012)
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| 研究分担者 |
杉原 直樹 東京歯科大学, 歯学部, 准教授 (00246349)
石田 瞭 東京歯科大学, 歯学部, 准教授 (00327933)
石井 拓男 東京歯科大学, 歯学部, 教授 (20097546)
平田 創一郎 東京歯科大学, 歯学部, 准教授 (90433929)
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| 研究期間 (年度) |
2009-04-01 – 2013-03-31
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| キーワード | 特定高齢者 / 要介護高齢者 / 口腔環境 / 口腔機能 / アセスメント / 改善・向上プログラム |
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| 研究概要 |
老年者を対象とした口腔保健ケアは、器質的環境改善ケアと機能的ケアの２つに大きく分けることができる。器質的環境改善ケアの効果については、誤嚥性肺炎の予防や口腔内細菌数の減少など実証的な報告が見られる。口腔機能の向上を目的としたプログラムの導入については、平成18年度から始まった介護予防の一項目として導入はされたが、この効果を実証する客観的な調査・報告の数は少ない。本研究では、第1段階として、介護施設入居老年者、第2段階として、特定高齢者の口腔環境と口腔機能の実態調査を行う。第3段階として。要介護高齢者ならびに特定高齢者のベースラインデータと比較・評価をし、要介護高齢者に対する効果的な口腔保健ケアプログラムを検討する。また、自立老年者の中で介護予防事業の対象となる特定高齢者に対する口腔機能の向上トレーニングの介入効果を評価して、適切な介護予防のトレーニングプログラムを検討する。
平成24年度は、第1，2段階で調査した特定高齢者と要介護老年者の口腔環境と口腔機能に関して、プログラム介入前後の短期的および長期継続的な評価を行った。本年度は研究の最終年度となるので、昨年度までに実施した特定高齢者のプログラムを検討するとともに、要介護高齢者に対する口腔機能の効果的な改善プログラムも合わせて評価した。
その結果、口腔機能評価において一般高齢者と特定高齢者の間に明確なさは認められなかった。介入によって特定高齢者の口腔機能の向上に効果が認められた。特に介入前の値が低い者ほど大きな改善傾向を示した。しかし、プログラム介入前後に口腔機能の改善または維持が認められた特定高齢者は、事業終了1年後の機能低下が明らかとなった。この要因として口腔機能のトレーニングの習慣化が挙げられることから、本事業においては健口体操や発音訓練のような口腔機能の維持・向上のためのトレーニングを習慣化するような施策が望まれる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
理由
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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