| 研究課題/領域番号 |
21390572
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| 研究機関 | 自治医科大学 |
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研究代表者 |
宇城 令 自治医科大学, 看護学部, 講師 (40438619)
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| 研究分担者 |
長谷川 剛 自治医科大学, 医学部, 教授 (10291634)
市田 勝 自治医科大学, 医学部, 講師 (30306146)
河野 龍太郎 自治医科大学, 医学部, 教授 (90468330)
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| 研究期間 (年度) |
2009-04-01 – 2013-03-31
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| キーワード | 転倒・転落 / 医療安全 / 協働 / 患者・家族 / チーム医療 / 転倒予防DVD / 介助者用DVD |
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| 研究概要 |
本研究の目的は患者や家族自身にも転倒・転落の危険性と予防の重要性を理解し、医療者とともに医療に参画することで、自ら転倒・転落を回避し患者自身の安全への責任を医療者とともに共有することを促す両者の協働的な取り組みに関するシステムを開発することである。本年度の取り組みを以下に示す。①平成21年度から開始した患者の性格的特性や危険な姿勢・行動に関するパンフレット配布②患者・家族が患者の身体的状況を客観視する自己ﾁｪｯｸｼｰﾄ配布、③外来部門での既存DVD放映、④病棟内転倒ハザードマップ貼用、以上①～④については継続し実施している。今年度新たに取り組んだものは、23年度に終了したモデル病棟の病室への手すりの設置について評価し、効果が確認された。そのため、自治医科大学附属病院全病室への手すり設置が認められすべての病室への手すり設置工事を完了した。
さらに、新たに患者・家族へ自発的行動による転倒予防DVDを制作し、病院内での放映および自治医大関連施設、DVD希望病院への配布（約500病院）を行い、今後、自治医科大学附属病院ホームページ上での公開を予定としている。そして、介助者用転倒予防教育DVDも制作しほぼ完成している。
これらの取り組みの結果、全体のインシデントレポート報告による転倒率（以下転倒率）は①～④実施前1.41‰、実施後1.82‰であり、3Ａ以上の転倒率は実施前0.05‰、実施後0.04‰であった。患者調査では、ナースコールが必要な人が実際に使用した頻度は、「必ず～ほとんど使用した」人は43.7％から45.6％、「あまり～全くしなかった」人は41.4％から30.6％であった。これらより、ナースコールの使用は若干増加傾向、ナースコールが必要とされても使用しない状況は軽減傾向であると考えられた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
理由
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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| 今後の研究の推進方策 |
24年度が最終年度であるため、記入しない。
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