| 研究概要 |
平成19年7月20日に施行された「海洋基本法」にうたわれている「海洋に関する国民の理解の増進」に関する評価を行うための基礎を探求することが本研究の目的である。「海洋に関する理解」は"海洋リテラシー"という言葉で置き換えが可能であり、「海洋リテラシーとは海洋を総合的に理解する能力のことである。」と定義されている。この海洋リテラシーあるいは水圏環境リテラシーを構成する要素を抽出すること、及びリテラシーを評価するための調査用紙の開発し、それを用いた調査研究を実施する必要がある。
そこで、平成21年度においては水産教員および海辺の体験活動指導者を対象とした2つの調査を実施した。また、海洋リテラシーに関する研究発表を2件実施した。まず、海洋リテラシーに関する研究の必要性を、文献をレビューすることで述べた(口頭発表:海洋リテラシーに関する研究の必要性と今後の展望,日本野外教育学会第12回大会)。
この他、アメリカの「Ocean Literacy-The Essential Principles of Ocean Sciences-」を日本語訳した57項目に、独自に加えた18項目を含む75項目からなる、修正版海洋リテラシー基本原則について、日本全国の海洋教育における有識者に調査書を郵送するとともに、水産教育における教諭および助手を対象として、教育や体験の現場で修正版海洋リテラシー基本原則が取り扱われているかどうかについて質問紙を用いた調査を行った。その結果、授業や事業で扱いやすい項目や、反対に扱いにくい項目があることが示された。また、海洋リテラシー基本原則については実習よりも座学において取り扱う可能性が高いという結果が示された。
さらに,アメリカ海洋教育者協会年会に参加し海洋リテラシーに基づいたスコープ&シーケンス作成の取組状況を調査した。
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