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本研究の平成21年度には全国の総合型地域スポーツクラブの実態調査およびドイツの地域スポーツクラブのフィールド調査を行った。
1.全国の総合型地域スポーツクラブの実態調査
1547の総合型地域スポーツクラブに調査票を送り、468のクラブから有効回答があった(回収率30.3%)。調査結果から、31.2%のクラブに障害者の参加があること(あるいはかつてあった)が明らかになった。障害者が参加するに当たっては、スタッフの数を多くしたり、プログラム実施前に十分ンコミュニケーションをとったり、障害のない参加者に理解を求めたりしていることが分かった。一方でクラブに障害者のスポーツ指導ができる専門スタッフがいないため不安があったり、障害のある人の対応で手いっぱいになってしまったり、施設等ハード面で問題がある場合もあることがわかった。実際障害者スポーツ指導者の資格を持つスタッフのいるクラブは8.3%とごくわずかであった。
現在障害者の参加がないクラブでも受け入れが可能とするところが多かったが、専門スタッフの不在が不安を招いていることがらかになった。また、障害といっても多様であることから、対応が難しいとするクラブもあった。
2.ドイツの地域スポーツクラブのフィールド調査
フランクフルトを中心に4つのクラブと1つの行政事務所、1つの疾病金庫、及び健康促進研究所でフィールド調査を行った。ドイツでも完全に障害者が統合された状態のクラブは少なく、それぞれのクラブで可能な形で障害者を統合していること、障害者スポーツ指導者の資格を取得することでリハビリテーションスポーツが指導でき、クラブの財政を潤すことが可能となることが明らかになった。
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