| 研究概要 |
本研究は,介護予防プログラムを受けようとする当事者が,自分の判断でプログラム参加の必要性を認識し,自分自身でニーズを同定する当事者主体の評価システムを開発しようとするものである.介護予防プログラムの必要性を専門家が決めるのではなく,当事者が決断するための評価システムである.これにより当事者は,「受け身的参加者」から,「積極的参加者」へと変化し,介護予防プログラムの効果が高まるものと予想する
H21年度においては,全国3地区4会場で自己学習型ニーズ評価システム(暫定版)を試行し,以下の成果を得ている
*高齢者は作業療法的評価の視点を学習することが可能であり,この学習を活かして自分自身を自己評価しニーズを判断できることが示された
*健康に関わる作業遂行上の問題や利点を自己評価するための様式として,「作業に関する自己評価」の利用を試み,その妥当性を検討した
*健康な高齢者に特有のニーズを明らかにした
H22年度は,以上の成果を受け,評価法としての信頼性と妥当性の検討を行った.全国3地区でプログラムを継続実施しデータを上積みした上で,信頼性係数の算出とラッシュ分析による内部妥当性を検討した.結果は良好で,「作業に関する自己評価」は健康な日本人高齢者を対象とした評価に利用可能であることが示された
ここまでの経過を国内外の学会および論文で報告し,成果の共有を図った
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