| 研究課題/領域番号 |
21500764
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| 研究機関 | 昭和女子大学 |
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研究代表者 |
大橋 きょう子 昭和女子大学, 生活機構研究科, 教授 (60276615)
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| 研究期間 (年度) |
2009-04-01 – 2014-03-31
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| キーワード | 食文化 / 食生活 / 昭和時代 / 新聞 |
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| 研究概要 |
【目的】本研究課題は、昭和時代の食物および食生活の実態を史実に基づいて明らかにすることを目的とするものである。昭和元年（1926）から高度成長期に至る昭和36年（1961）までを、昭和時代前半期ととらえ調査研究を行う。特に食生活において著しい変容と発展を遂げた太平洋戦争後（昭和20年）の復興から、高度成長期（昭和35年）に至る時期の食物および食生活を明らかにする。
【方法】平成23年度に実施した調査に引き続き平成24年度は、昭和30年および31年の2年間について調査した。東京朝日新聞を資料とし、対象期間に掲載された食関連記事をすべて収集し、収集した記事を食品、栄養、調理、食糧経済、食品衛生、書籍（料理本広告）、その他に分類・整理し、データ保存を行った。
【結果】昭和30年から31年の食関連記事の合計件数882件であった。このうち、食品18.7%、栄養1.8%、調理26.0%、食糧経済34.7%、食品衛生10.8%、書籍0.9%、その他7.1%であった。今回調査した記事数は、これまでの検索件数に比較して少なかった。この点について再調査した結果、昭和31年の栄養に関する記事が欠落していたことが判明した。よって、平成24年度の調査結果からは、昭和30年および31年の食生活の実態を明らかにすることは出来なかった。 なお、保存したデータについては平成23年度同様に検索可能なデータベースを作成するため、準備を進めた。平成24年度の調査件数の欠落部分については早急に精査し、平成25年度の調査結果と合わせて報告したいと考える。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
作業人員の確保が不十分であった。諸般の事情から、これまで作業に携わっていた作業員が1名のみとなり、新作業員の確保に時間を要した。従って、調査期間が2年間にとどまり、年度初めの計画を大幅に下回った。
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| 今後の研究の推進方策 |
調査内容の不備・欠落を至急補い、平成25年度は昭和32年から35年までを一気に進めたいと考えている。作業人員の確保と共に、平成24年度の調査結果の不備を補てんし、効率よく調査を実施する。すべてのデータ保存が完了したのち、データベースの作成を進める。
なお、調査対象の資料文献について、新聞のみならず関連書籍についても検討を行う。
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