| 研究課題/領域番号 |
21520014
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
哲学・倫理学
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
望月 太郎 大阪大学, 大学教育実践センター, 教授 (50239571)
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| 研究分担者 |
須藤 訓任 大阪大学, 大学院・文学研究科, 教授 (50171278)
中村 征樹 大阪大学, 大学教育実践センター, 准教授 (90361667)
荻原 哲 大阪大学, 大学院・理学研究科, 名誉教授 (30169221)
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| 連携研究者 |
田中 優子 Stevens Institute of Technology, Post Doctoral Researcher of Technology, Post Doctoral Researcher
PETER Harteloh Rotterdam, The Netherlands, Erasmus Institute for Philosophical Practice, Director
KANIT Sirichan Chulalongkorn University, Bangkok, Thailand, Department of Philosophy, Faculty of Arts Lecturer
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| 研究期間 (年度) |
2009 – 2011
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| キーワード | 哲学 / 倫理学 / 教育学 / 教育系心理学 / クリティカルシンキング(批判的思考) / ソクラテス型対話法 / 問いの技法 / 相互問答法 |
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| 研究概要 |
批判的思考教育のアジア型適応について日本とアジア諸国(主としてタイ)での調査研究と教育実践に基づいて理論と実践の両面からもっともパフォーマンスが高いと考えられるモデルを提示することを目指した。従来の教科書に依拠するのではなく、主としてソクラテス型対話法と問いの技法(相互問答法)を取り入れ、アジア諸国の大学で批判的思考教育への応用を試みた。問題として、1)日本語をワーキングランゲージとしてソクラテス型対話や哲学カウンセリングを試みる場合、問いを明確にすることが困難な場合がある。この場合、日本語を母語とする学生を対象とする場合であっても英語で(あるいは併用して)実践を試みることで問題を解決できることがある。2)日本人の学生とタイ人の学生を比較した場合、批判的思考に臨む態度・性向には有為な差違が認められる。日本人学生が集団において批判的思考を差し控える傾向を示すのに対してタイ人学生は積極的に用いる傾向が顕著である。以上から、批判的思考教育が英語をワーキングランゲージとしたインターナショナルプログラムの教室で有効であり、またアジア系学生が大勢を占める教室でも留学生を加えたほうが批判的思考の積極的使用を高めることができると結論できる。加えて、参加者全員で共有できるアクチュアルなテーマの選択が教授法の改善以上に重要である。
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