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22年度には、21年度の物品費によって購入した図書や海外出張先で購入した教科書をはじめとする教材などを利用して、評価論の理論的な研究を基にして、CEFRの枠組みを利用した、日本の小学校英語教育における評価の実際について研究を行い、国内の学会で発表した(外国語教育メディア学会、小学校英語教育学会、中部地区英語教育学会、全国英語教育学会)。
特にその中で、小学校英語教育学会(北海道工業大学)では、小学校英語教育における文字指導について、CEFRの記述文をもとにした評価規準を作成し、小学生に実施した文字の読み書きについてのアンケート調査の結果と比較検討した結果を発表した。この研究は「文字指導における小学校外国語活動と中学校英語教育の連携について-CEFRをもとにした考え方による-」として論文にし、『愛知教育大学外国語研究』第44号に掲載された。また、愛知県の小学校の協力の下に、小学校英語教育における担任教師が作成する筆記テストの有効性について、実際のテストを作成して児童に対して実施し、その結果について考察するという研究を、全国英語教育学会(関西大学)で発表した。この中では、小学校と中学校の評価規準の整合性が現段階では取れていないこと、また将来的に小学校と中学校の英語教育を連携させるためには、技能の面にも配慮した英語教育を小学校でも実践する必要などを述べ、筆記テストの可能性を研究する意義を論じた。実際に実施されたテストにおける児童の得点の分布を検証し、将来的には担任教師が他の教科と同様に筆記テストを作成することは可能ではないかと論じている。この研究は、「担任教師主導の小学校英語教育におけるテストの作成について」として論文にし、『愛知教育大学外国語研究』第44号に掲載された。これらの点については、今後さらに研究を継続していく予定である。
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