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52名の女性(主に2世)を対象にバーミンガム市で行った調査の結果から、パキスタン系女性の就労率は上昇しているものの、学校教員などの女性化された職種に集中する傾向があることが明らかとなった。その背景には、女性の就労をめぐる複雑な交渉の過程があり、女性のケア役割を強調する宗教的文化的なジェンダー規範や、教育レベルの上昇、その結果として獲得された社会的言語的な資源等の諸要因が絡まり合っている。労働市場での差別や、マイノリティ政策、経済変動等も影響しており、さらに、これら諸要因と女性の就労意識や実践との相互作用は、家族状況やライフサイクルにも左右され、多様かつ動態的な様相を呈している。
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