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文献調査およびインタビューにより、主に情報通信分野における以下の17件の撤退事例を分析した。
1.CD-ROM鍵サービス「miTaKaTTa」(NTT、Microsoft)
2.情報提供サービス「Lモード」(NTT)
3.ビデオテックス「CAPTAINシステム」(NTT)
4.公衆データ通信サービス「DDX-P」(NTT)
5.インターネット専用端末「WebTV」(Microsoft、WebTV)
6.プッシュ型配信「PointCast」(PointCast)
7.携帯メール「10円メール」(Zero)
8.インターネットサービスプロバイダー「JustNet」(WON)
9.電話転送サービス「ワンナンバーサービス」(ワンナンバー)
10.無線呼び出しサービス「ポケットベル」(NTTドコモ)
11.オンライン株取引「ファミコントレード」(任天堂、野村證券など)
12.定額PHSデータ通信サービス「@FreeD」(NTTドコモ)
13.衛星電話サービス「イリジウム」(Motorola)
14.検索ポータルサイト「NTT DIRECTORY」(NTT)
16.マルチメディアキオスク「Combase」(NTT)
17.ワンアドレス・メール「メールUNO!」(NTTPCコミュニケーションズ)
また、1990年代前半に新たな情報サービス基盤として注目されたGeneral Magicの事例については、ビジネススクール等での教材としても使用可能なケース教材として纏めあげた。
さらに、電気通信以外の産業分野として、自動車業界を始めとするいくつかの産業分野を取り上げ、そこにおける撤退事列とそこにおける戦略、またこれに関連する人と組織の問題についても研究を進め、2009年10月、2010年3月に開催されたビジネスモデル学会において発表した。
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