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惨事発生時における、心理的危機への対応は、物理的な惨事そのものに対する対応と比較して、かなり遅れており、その必要性について論じられるようになったのも、日本ではサリン事件、阪神大震災、学校現場では池田小の事件後のことである。そのため、近年学校現場においても対応のマニュアル化などが進んでいるものの、その効果などはまだ十分に精査されるに至っていない。そこで、本研究では、個別の危機介入のみでなく、現場でスムーズに動けるような、意志決定経路や要員の確保、マスコミ対応などを組み込んだより総合的、組織的介入システムの構築を目的として、中学校で実際に発生した事件の直後から行われた危機介入のプロセスを、危機介入の経過、全校生徒に実施したIES-Rデータ、個別の危機介入面接記録を用いて検証した。
最終年度に当たる本年度は、特にIES-R得点について、さらに詳細な検討を行った。IES-R得点の因子構造の検討を行った結果、直後と1ヶ月後ではほぼ同様の3因子構造がみいだされたものの、第1因子については違いが見られ、構成する項目内容から、直後においては急性ストレス反応を示していると考えられ、その後、時間の経過とともに、侵入、回避、一般的ストレス症候群の3因子に移行するのではないかと考えられた。また、事件直後被害者の間近で事件を目撃したグループのIES-Rハイリスク者は、事件1ヶ月後には顕著に低下したが、そのほかのグループでは1ヶ月後においても一定人数が存在した。このことは事件を目撃していない群への危機介入の重要性を示唆しており、組織的介入システムに組み込む必要性があると考えられた。
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