研究課題
中学校の技術において創意工夫のあるものづくりに絡めた知的財産教育を学校現場の協力を得て展開し、その相乗効果を検証し、さらにより有効な組み合わせ方を開発するのが本研究の目的である。平成22年度は三重県津市内中学校1校、中国内モンゴル自治区内の中学校2校、及び内モンゴル師範大学准教授(平成21年度三重大学外国人招へい研究者)1名の授業実施協力チームを編成、昨年度と同様にほぼ両国で同内容のロボット作りと知的財産教育を組み合わせた授業を行った。昨年度との違いは、中国側で中国独自の材料を用いて進めることを試みたことにある。中国には6月(事前打ち合わせ)、3月(進捗状況視察)の2回、出張し、研究を進めた。6月は托県第4中学校及び二連浩特市モンゴル族学校を訪問した。托県第4中学校では昨年度から進めてきているロボット作りの成果報告に立ち会うことができた(年度の開始が中国では9月からであることによる)。二連浩特市モンゴル族学校では「日中ロボット教育実践基地」の看板の設置式を行った。これはこの研究が国際交流貢献として受け取られ、それを形にしたいとの申し出を受けたものである。2年目の実践研究は日本側は授業が終了した。3月の訪問で明らかとなったことは、1)中国独自の材料だけでは中学生向けのロボット作りが安価には実施できないこと、2)中国の中学校におけるこの種の取り組みについては当該の中学校を管理する担当者に大きく依存し、担当者の意向に沿い実施方法や実施中学校を選定しなおす必要があることである。1)については日本製の材料を用いた方が適切なものについては日本より支給することとした。2)については新しい実施候補学校を訪問し、協力を得られる旨の確認を得た。なお、従来の中学校の生徒への事前(、事後)アンケート等のデータは3月の訪問で取得した。研究全体としてはほぼ順調と言える。
すべて 2010
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日本産業技術教育学会誌
巻: 52 ページ: 103-110
