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平成22年度は、研究計画の中で以下の成果をあげることができた。
1.不器用の支援モデルに関しては、標準化されているJMAPを実施し、症例を蓄積した。まだ、詳細な分析ができていないが、周産期要因とJMAPの成績とを比較検討中である。現時点では、片足立ち15秒がチェックポイントであろうという印象を持っている。
2.算数学習の支援モデルについては、公開講座に参加した子どもと家族、教員と共に効果的な指導方法を模索している。10歳時点で受診した子どもの学習の成果を見る限り、著しい学習上の問題は生じていなかった。
3.集団参加を促すための支援モデル作りでは、教育学部学生が実際に支援者として学級に入って、支援を試みた。その結果、極低出生体重児にも発達障害がある子どもに対する支援方法が有効であった。
以上のように、極低出生体重児が持つことの多い3つの課題に対して、実践研究を進めている。平成23年度は遠隔地の小学校に在籍する極低出生体重児に対してICTを活用して大学と家庭、学校を結び支援を試みる。
なお、平成22年度の成果はフォローアップ研究会、日本発達障害学会、日本小児神経学会等で発表した。
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