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本研究の目的は、新規就農者の確保と人材育成という日本農業が抱える問題に効果的に対応できる教育システムを構築することにある。本研究では農家家族を対象としたカウンセリング調査を多数実施し、その調査を通して得られた知見をもとに、独自のカウンセリング教材を開発した。さらに、その有効性を検証し改善するため、2010年度、2011年度の2年間にわたって、栃木県内の農業者を対象としたワークショップを企画開催した。加えて、人材育成プログラムに関する最新の動向を把握するため、イタリア、アメリカの農業教育調査を実施した。
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