| 研究概要 |
【目的】鍼灸マッサージ療法に係る国民の受療行動と金銭的負担感、当該療法の社会化に対する国民のニーズ等を把握することを目的に平成21年度からの3年計画で実施する。平成22年度はその中間年に当たり、初年度に実施した調査結果にクロス集計を加え詳細な分析を行った。
【方法】全国20歳以上の男女2,000人を対象にした面接調査を平成21年12月に実施した。対象者の抽出は、層化副次(二段)無作為抽出法により、全国を12ブロックに分類した上で157市区町村を選定し、住民基本台帳を使用して行った。有効回答者は1,362人(634人、女728人)、回答率は68.1%だった。
【結果】今年度行ったクロス集計のうち主な結果の要旨を述べる。
1.三療未経験者が三療を受けたいと思わない理由:「健康面で必要を感じなない」が66.2%で、「料金が高いから/高そう」(7.0%)、「他の治療の方が効果がありそう」(6.5%)以下を大きく上回った。
2.受領委任払制度/現物給付制度の導入に対する考え:治療院の窓口に保険証を提示するだけで三療施術を受けられる仕組みについてたずねたところ、「そう思う」の割合は鍼灸が76.4%、按摩が74.2%だった。
3.三療の潜在需要について:有効回答1,362人全員に鍼灸または按摩の今後の受療意向をたずねたところ「受けたいと思う」が42.6%で、三療のポテンシャルの大きさが示唆された。この割合を調査月の成人人口に当てはめると、三療の潜在需要は概算で4千300万人と推計された。
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