| 研究概要 |
平成21年度の調査では、平成19年(2007年)一年間にアジア太平洋諸国で実施された造血細胞移植件数を調査した。対象国は前年度の9ヵ国から、本年度は14ヵ国に増加した。本年度、新たに研究協力に加わったのは、インド・パキスタン・タイ・オーストラリア・ニュージーランドである。14ヵ国全体では2007年一年間で9,414件の造血細胞移植が行われており、過去の移植件数を総合すると84,967件であった。人口比で見ると、最も移植件数が多いのはオーストラリアの400件超/人口10万人であり、次いで日本・韓国・香港・シンガポール・ニュージーランドが200-400件/人口10万人で続く。50-200件/人口10万人がイラン、マレーシアで、その他の国は50件/人口10万人未満であった。各国の医療水準をほぼ反映していると考えられた。約半数が自家移植であるが国ごとに比率は異なり、個別の国事情によるものと考えられた。日本をはじめとする6ヵ国はnational registryがあり、直接データ送付が可能である。中国・香港・インド・イランは、国の代表者がデータを取りまとめ、一括でデータを送付してもらった。これらはゆくゆくnational registryと成るべく補助する必要がある。パキスタン・シンガポール・タイ・ベトナムは施設から別々にデータを送ってもらいこれを日本でまとめる必要があり、基盤整備や国内でのコンセンサスが得られるまでそれぞれの国のnational registryの役割を日本で代替する必要があることが判明した。これをふまえて平成22年度以降は、造血細胞移植件数のみならず、移植内容のデータ収集を開始する予定である。
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