• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2011 年度 実績報告書

大腸癌における低酸素誘導ゲノム不安定性の分子機構の解明

研究課題

研究課題/領域番号 21591736
研究機関東邦大学

研究代表者

逸見 仁道  東邦大学, 医学部, 准教授 (90165514)

研究分担者 渋谷 和俊  東邦大学, 医学部, 教授 (20196447)
有田 通恒  東邦大学, 医学部, 助教 (80307719)
小池 淳一  東邦大学, 医学部, 講師 (30339155)
キーワード遺伝子 / 大腸がん / ゲノム不安定性 / EMAST / 発現制御 / 低酸素 / DNA修復 / GLUT1
研究概要

低酸素状態でのゲノム不安定性誘導の分子機構を明らかにすることを目的として、細胞株を用いて一過性の低酸素状態でのDNAミスマッチ修復遺伝子hMSH3の発現制御の分子機構の解析と臨床検体での低酸素状態とhMSH3発現との関係について検討した。
EMAST陽性及び陰性腫瘍での低酸素マーカーであるGLUT1過剰発現とhMSH3発現抑制との関連を病理組織切片で検討した。EMAST陽性腫瘍ではGLUT1過剰発現とhMSH3発現抑制との間に関連が見られた。このことから低酸素によりhMSH3発現抑制が引き起こされていることが示唆された。そこで、低酸素による発現抑制機構の解析を細胞株を用いて検討した。異なる腫瘍組織由来の細胞株10株のhMSH3発現に与える低酸素の影響について調べたところ、迅速型、中間型、無反応型の3つのパターンがあることが分かった。迅速型と中間型の違いはp53異常の有無であった。遺伝的背景が同一でp53遺伝子の変異のみが異なる3組の細胞株でp53の影響を調べたところ、野生型p53はhMSH3発現抑制を速めることが分かった。更に、p53異常細胞ではhMSH3のheterodimer形成のパートナーであるhMSH2の発現抑制がほとんど見られないことから、hMutSαが機能し、hMutSβが機能しない状況が生じることが示唆された。
これらの解析結果から、EMAST腫瘍の特徴としてp53変異細胞で起こることが考えられた。今後、p53変異細胞での低酸素-再酸素供給により、EMASTを含むゲノム不安定性が誘導されることを実験的に検証する必要がある。更に、EMAST腫瘍が肝転移腫瘍に高頻度に見出されることや大腸がんでのp53変異率とEMAST腫瘍の発生率が共に50%前後であることは非常に興味深く、予後判定や発生機構に関わるマーカーの検索など今後の展開に期待が持たれた。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2012 2011

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 2件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Downregulation of MutS homolog 3 by hypoxia in human colorectal cancer2012

    • 著者名/発表者名
      Li J, Koike J, Takamatsu K, Boland CR, Koi M, Hemmi H, et al
    • 雑誌名

      Biochimica et Biophysica Acta (BBA)-Molecular Cell Research

      巻: 1823 ページ: 889-899

    • DOI

      10.1016/j.bbamcr.2012.01.017

    • 査読あり
  • [雑誌論文] Effluent markers related to epithelial mesenchymal transition with adjusted values for effluent cancer antigen 125 in peritoneal dialysis patients2011

    • 著者名/発表者名
      Mizuiri S, Hemmi H, et al
    • 雑誌名

      Int J Nephrol

      巻: 2011 ページ: 261040 1-5

    • DOI

      10.4061/2011/261040

    • 査読あり
  • [学会発表] 低酸素によるhMLH1発現抑制におけるSYF2およびhnRPH1の役割2011

    • 著者名/発表者名
      有田通恒, 逸見仁道, 他
    • 学会等名
      第70回日本癌学会学術集会
    • 発表場所
      名古屋国際会議場(愛知県)
    • 年月日
      2011-10-04

URL: 

公開日: 2013-06-26  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi