|
医学部倫理委員会より平成21年11月30日本調査について承認された(番号2823)
【研究1】家族看護に関する院内教育:実施状況と必要性全国調査自己記入式調査票の実施
医療評価機構において認定を受けた2578施設のうち、1500施設に対して、看護部長宛に調査用紙を郵送した.555施設(回収率37%)であった.SPSSにて次年度、詳細な分析を実施する.
【研究2】家族支援を考える中堅看護職のための院内教育プログラム開発
研究1の配布時に、ヒアリング調査に応じてよいと回答した47施設に対して、順次、施設に訪問し聴き取り調査を実施している.平成21年12月から平成22年3月まで、17施設の院内教育に携わっている看護職にヒアリング調査を実施した.インタビューデータは同意のもとにテープ録音し、逐語録を作成した.看護部長・教育担当副看護部長・教育師長・教育委員会の担当看護職など、施設により1-5名であった.ヒァリング時間は、40分から95分(平均65分)であった.前の施設のデータを参考にし、ヒアリング調査の途中には、随時、例えば～という話も他の病院では出ましたがと、問いかけ、確認してゆくようにした.
【結果】実際に家族看護に関連する研修を院内で実施している(これまで実施したことがある)、あるいは院外の研修に派遣して伝達講習をしているなど6施設であった.「中堅看護職への院内研修全般での課題」主に3つの課題があった.(1)新人層と異なり、中堅層はその中にも多様なキャリア層に分かれ、ニーズをつかむことが課題.(2)子育て世代なので、ワークライフバランスを考えて時間を拘束しない運営方法を考えることが課題.(3)中堅になると自分で学びたいことがあるので、何を院内研修で提供するべきかが課題.「家族看護についての院内研修での課題」主に3つの課題があった.(1)家族に接する時間が少なくなった現代、中堅層にどのように学ぶ動機付けをするべきか課題.(2)家族看護は、技術研修と異なり、院内講師の選出・運営方法も課題.(3)院外講師に依頼した場合、事例にひきつけての展開することや、年々継続してゆくことが課題.
|
