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患者に対して以下の介入調査を行う。(1)院内デイケア介入と個別対応リハビリテーションの介入の双方を行う群、(2)院内デイケア介入のみの群、(3)個別対応リハビリテーション介入のみの群、(4)院内デイケア介入と個別リハビリテーション介入ともに行わない群。以上それぞれの患者に対して日常生活動作評価、認知症評価、周辺症状評価、看護職の自覚的負担調査をすべて量的に行う。
平成21年度は職員の出産、結婚退職なども重なりマンパワー不足で予算を繰り越したが、平成22年度をもって順調にデータ収集が出来ている。すでに院内デイケア介入の日常生活動作に対する効果と個別対応リハビリテーション介入の日常生活動作に対する効果の結果を得、報告を始めた。個別対応リハビリテーション介入は介入3週という比較的早期から日常生活動作に対して効果を示した。一方、院内デイケア介入は6週頃にその効果を示し、持続することがわかった。双方の介入はよりよい効果を示すこともわかった。
今後、同時にデータ収集を行っている院内デイケア介入、個別対応リハビリテーション介入の認知機能に対する効果および看護師の業務負担・精神的負担に対する効果を解析していく。
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