| 研究課題/領域番号 |
21592732
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| 研究機関 | 川崎医療福祉大学 |
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研究代表者 |
伊東 美佐江 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 教授 (00335754)
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| 研究分担者 |
TURALE Susan 山口大学, 医学(系)研究科, 教授 (30420516)
掛田 崇寛 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 講師 (60403664)
村上 京子 山口大学, 医学(系)研究科, 准教授 (10294662)
服鳥 景子 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 講師 (10335755)
林 信平 川崎医療福祉大学, 医療福祉学部, 助教 (90515785)
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| キーワード | 意思決定 / 患者の自律 / 家族 / 看護倫理 / 看護実践モデル |
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| 研究概要 |
本研究は、医療の重要な意思決定プロセスにおける患者・家族と共にある日本の看護実践モデルを構築することを最終的な目的としている。平成21年度は研究協力者であるNolan博士らの研究チームによってDCPS修正版が日本語訳され、その日本語訳の確認とBack translationが行われた。
また、前年度までに行った本調査に関連した研究の結果について多面的な分析を行った。その結果、2施設の患者128名とその家族員41名は、両方とも医療の重要な意思決定プロセスへの患者とその家族の参加を求めており、意思決定能力のある患者に対する意思決定方法はさまざまであった。同じ2施設に勤務する看護師279名と医師73名の三分の一は、少なくとも1回患者の病名や予後の未告知に関する家族からの要望を経験し、大多数の看護師や医師は、意思決定能力のある患者に対して家族が意思決定をしてもよいと認識していた。
一般成人303人の調査では、6割以上がセカンドオピニオンを知らないまたは言葉しか知らず、現実的にその内容や方法まで認知していなかった。約半数が過去にセカンドオピニオンを求めてみたいと思った経験があったが、その旨を主治医に申し出た者は多くなかった。過半数が、主治医に何も言わず他の医師に意見を求め、求めたいと思いながらも実際には他の医師に意見を求めず、主治医への遠慮など心理的要因が影響していた。
医療に関する意思決定において、たとえ意思決定能力のある患者であっても、患者のみならず家族の参加も必要である場合が多いことが再確認され、このような葛藤を緩和するための患者・家族と共にある看護実践を追求していくことが今後の課題である。
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