| 研究課題/領域番号 |
21592745
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| 研究機関 | 新潟大学 |
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研究代表者 |
加藤 真由美 新潟大学, 医歯学系, 教授 (20293350)
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| 研究分担者 |
関井 愛紀子 新潟大学, 医歯学系, 講師 (60436772)
浅川 康吉 群馬大学, 医学部, 准教授 (60231875)
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| キーワード | 転倒予防 / プログラム開発 / 包括的アプローチ法 / 生活動作障害 / 脳卒中患者 / 多職種 / 教育の共有 |
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| 研究概要 |
今年度は前年度の研究成果および文献レビューにより得たエビデンスを統合してアプローチ法を開発し、その効果や運用性について質的記述的に検証した。対象は看護師・理学療法士・作業療法士であり、方法は各1名を1つのチームとし、生活動作障害のある脳卒中患者についてそれぞれの立場からシミュレーションでアプローチし、その結果ならびにその後のインタビュー結果をもとに修正したアプローチ法を再編したチームに再度実施した。意義は、各職種が協働的連携のもと効果的効率的に介入でき、さらに職種間の意識障壁を打破し、スタッフの業務負担を増加させることがないためアドピアランスの点でも運用性が高く、結果、持続的に実践できる転倒予防効果の高い包括的アプローチ法の開発に貢献できるための基盤検証が実現する。包括的アプローチ法は(1)教育の共有を含む連携のためのブレインストーミング(チーム医療の効果性・効率性などを実践レベルで共有する)、(2)患者アセスメントから続く看護目標・リハビリテーションゴール、ならびに看護ケアとリハビリテーションプログラムのプロセス性を踏まえた共有、(3)転倒予防の包括的アプローチに向けた専門性の統合と役割の明確化、(4)連携の組織的支援から成った。1回目は<他職種の転倒予防判断プロセスの共有>が多職種連携効果として3職種共通にみられた。しかし、<看護師が療法士の記録から進行しているアプローチを理解するには専門性が高<活用困難>であり、運用性の点で問題があることが分かった。一方、理学療法士と作業療法士は看護過程法を理解することにより<記録から看護師との転倒予防連携方法の示唆が得られる>結果があった。そのため、看護師が療法士の記録から情報を得ることを削除し、看護記録が連携の仲介に使用できることをアプローチ法に盛り込み2回目を実施した。結果、教育の共有をさらに強化すると効果と運用性が向上する示唆が得られた。
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