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【目的】在宅がん患者の療養を支援する側からみた支援の現状を把握し、在宅療養を促進するための課題について検討することを目的とした。
【方法】沖縄県内の33訪問看護ステーションに所属する訪問看護師96名、及び51診療所の所長51名を対象とし、同意を得た上で質問紙調査を行った。調査内容は、基本的属性、在宅療養における支援内容及び困難と感じる事柄、在宅療養を促進する上で必要な環境等である。対象のうち有効回答が得られた訪問看護師74名(77.1%)、医師24名(51.0%)の分析を行った。
【結果】(1)患者の療養支援にあたり、約7割以上の訪問看護師が、患者・家族に「病状の理解度確認」や「最期まで自宅で過ごす意思の確認」、「受入れ前の面談」等を行っており、約7割が「患者・家族の関係調整が困難」と回答し、同様に7割が「患者を受け入れた際、全身状態が悪く在宅移行の時期が遅い」、「介護力が得られず在宅療養が困難なことがある」と回答していた。
(2)患者の療養支援にあたり、約8割以上の在宅医が、患者・家族に「病状の理解度確認」や「受入れ前の面談」、「家族へ最期を看取る意思の確認」等を行っていた。
(3)がん患者の在宅療養を促進するにあたっては、訪問看護師、在宅医のいずれも「病院-在宅間のネットワーク作り」、「がん患者に対応できる通所介護施設」、「緩和ケア病床」の拡充を求めており、在宅医療スタッフのみならず、介護スタッフ・ボランティア等の人材の必要性を挙げていた。
【結論】がん患者の在宅療養の促進にあたっては、在宅療養を希望するがん末期患者が、より適切な時期に、かつ早期に移行できるような病院-在宅間のネットワーク作り、及び家族の介護体制を支援する環境整備の必要性が示唆された。
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