| 研究課題/領域番号 |
21592856
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| 研究機関 | 東京医療保健大学 |
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研究代表者 |
清水 洋子 東京医療保健大学, 看護学部, 教授 (90288069)
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| キーワード | 看護学 / 効果 / 子ども虐待予防 / アセスメント / 評価 / グループ / 保健師 / 支援能力 |
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| 研究概要 |
子ども虐待予防のグループ支援参加者を対象にアセスメント・効果測定調査、支援者と共同により事例検討・教育研修会の実施、個別・グループ支援および運営方法について検討を行った。
結果、1.2004～2011年、A保健センターの参加者(新規・継続):母親25名中、参加初期・後のアセスメント・効果測定調査を実施した20名を分析対象とした。1)平均年齢は36.2歳(27～42歳)、参加期間は6ヶ月～5年(平均回数18.3回)であり、1年以上継続群((1)群)は10名(13～49回)、(2)それ以外群((2)群)10名(2～9回)であった。2)参加初期は(1)群は(2)群より7領域(育児困難、罪悪感、子どもとの関係、夫・両親関係、共感・受容・孤独感、対処、G必要性)のうち、罪悪感を除く6領域の平均値が低かった。しかし、参加後は(1)群が(2)群より育児困難感、共感・受容・孤独感、対処、G必要性の4領域の平均値を上回っていた。参加後に改善した項目と人数((1)群:(2)群)は「育児困難感(7:4)」「罪悪感(7:9)」「子どもとの関係(9:8)」「夫・両親との関係(8:5)」「共感・受容・孤独感(9:4)」「対処(9:6)」「Gの必要性(8:4)」であり、罪悪感以外は(1)群に改善した者が多かった。参加継続により特に育児困難感や共感・受容・孤独感の改善、対処する力やG支援の必要性の実感について効果が期待される。
2.2010～2011年B保健センター9名、C保健センター6名の参加者に調査を実施した。個人差があるものの、参加後は概ね改善傾向が示された。事例検討やカンファレンス、個別・グループ支援の研修等の過程で、討議のテーマや参加者への配慮、グループの紹介方法や動機づけなど支援者の能力の格差や運営上の課題が明らかになった。支援者はグループ支援に関与し、経験と研修を積むことで、個別とグループ支援の双方の能力が高まると示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
研究協力機関および協力者、研究対象者の協力が得られ、当該年度の目的については概ね計画通りに進行し、調査および事例検討・研修、会議、データ解析等は予定どおり遂行することができた。
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| 今後の研究の推進方策 |
次年度は完成年度にあたる。研究目的・計画にそって研究成果を整理し、得られたデータを研究協力者・関係者と共に総合的に分析し、研究成果をまとめる。その過程で不足の情報がある場合は追加調査や関係者からの情報収集を得て成果に反映する予定である。
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