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虐待予防グループ参加者の継続的効果測定と新規参加者へのアセスメント・評価のための調査を実施した。
1.A市参加者10名は参加後に7領域(育児困難、罪悪感、子どもとの関係、共感・受容・孤独感、対処、グループの必要性）が向上した。20項目中改善が多い項目（人数）は子育ての辛さ(5)、育児困難感(5)、困った時は誰かに相談(5)であり、10項目以上改善を示したのは3名、全員の合計値は参加後向上したが改善程度（改善項目1～14項目）に差がみられた。母親フェイススケール（FS）は改善が6名、子FSは改善3名であった。運営上の課題に討議のテーマと設定有無、動機づけ等が確認された。
2.B市参加者20名（平均年齢36.2、期間6ヶ月～5年、平均18.3回)について分析した結果、1)1年以上継続群（①群）10名（13～49回）、②それ以外群(②群)10名(2～9回)、2).参加初期は①群は②群より7領域中、罪悪感を除く6領域の平均値が低かった。しかし、参加後は①群が②群の4領域(育児困難感、共感・受容・孤独感、対処、G必要性)の平均値を上回っていた。3).参加後改善した項目と人数(①群:②群)は育児困難感(7:4)、罪悪感(7:9)、子どもとの関係(9:8)、夫・両親との関係(8:5)、共感・受容・孤独感(9:4)、対処(9:6)、Gの必要性(8:4)であり、罪悪感以外は①群に改善した者が多かった。4).母親FSは①群が6名、②群9名、子FSは①群7名、②群6名に改善がみられた。5).参加により保育委託施設に通園7名、子との関係改善6名、相談支援者の増加8名であり、G運営に満足は14名であった。参加継続により育児困難感や共感・受容・孤独感の改善、対処力やG支援の必要性の実感に効果が期待され、これらの背景にG支援と共に地区担当保健師の個別支援、関係機関・職種との連携が影響していると示唆された。
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