| 研究課題/領域番号 |
21592872
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
加藤 憲司 大阪大学, 医学研究科, 特任教授(常勤) (70458404)
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| キーワード | 看護学 / 社会医学 / ストレス / 産業保健 / 心身症状 / 双生児研究 / ライフスタイル / ワークスタイル |
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| 研究概要 |
本研究は、労働者の働き方や生活習慣と心身症状発症との関連やそのメカニズムを、成人双生児を用いた縦断的研究によって解明することにより、職場における実効ある保健指導対策の確立に資することを目的とする。双生児研究法は、遺伝的に同一かつ幼少期(母胎内を含む)の環境を共有する一卵性双生児を対象とすることにより、曝露要因の影響を鋭敏に比較検討できる有力な研究方法である。
22年度までに構築し公開したウェブサイト(「15.備考」欄のURL参照)において、23年度も引き続き研究協力者の募集を実施した。しかしながら、疫学的研究と成り得る応募者数には更なる時間を要することが見込まれるに至った。そこで、上記ウェブサイトでの募集と平行して、株式会社日経リサーチが行政庁等の委託を受けて実施する、ウェブを通じたアンケート調査を利用し、同調査のモニター登録の中に成人双生児に該当する者がどの程度いるか、予備調査的に把握を試みた。その結果、約1600名ほどの成人双生児またはその家族がモニター登録者に含まれていることが判明した。この手法で本研究の協力者を本格的に募集しようとしたものの、23年度途中に研究代表者が所属先を異動したことに伴い、日経リサーチ社への委託の交渉のための研究費の調達時期の遅延が生じたため、同社との交渉が暗礁に乗り上げた。
一方、研究代表者が現所属先に異動することで、幸いにも所属先が運営する成人双生児レジストリー(登録簿)の管理実務を連携研究者の一人(早川)とともに担当することとなった。同レジストリーにはこれまでいかなる研究の対象にもなったことのない60歳未満の成人双生児が含まれていることが判明した。そこで、本研究費に係る研究を上記の60歳未満の成人双生児を対象に実施することとした。これは本研究の目的の範囲内での計画修正であるとともに、達成のための合理的方法であると考えられる。24年3月までに、これらの成人双生児に対して研究参加を呼びかけるための準備を概ね完了した、
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
研究協力者募集方法の見直しにより、23年度中に実施予定であったベースライン調査の実施時期が24年度にずれ込むとともに、研究発表が1件(コホートの記述的報告のみ)にとどまったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまで試行錯誤してきた研究協力者募集の目処が概ね立ったため、24年度の早い段階でベースライン調査を実施することが可能となった。本研究において構築したウェブサイトを通じた調査実施や集計により、事後のデータ処理・解析等においてスピードアップが見込まれる。また、フォローアップ調査は当初計画どおり25年度までに実施する。
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