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2009 年度 実績報告書

自己形成される有機/無機ナノコンポジット無色透明導電材料の講究

研究課題

研究課題/領域番号 21605003
研究機関千葉大学

研究代表者

星野 勝義  千葉大学, 大学院・融合科学研究科, 教授 (50192737)

キーワード透明導電材料 / 有機導体 / ナノ材料 / ディスプレイ / 複合材料・物性
研究概要

本研究は、近年資源枯渇による需給バランスの崩れが懸念される透明導電材料に関する内容である。従来、液晶テレビやタッチパネルの電極としてインジウム酸化物系のセラミクスが利用されてきたが、インジウムの需給逼迫が懸念されている。このような中、研究代表者は、導電性ポリマーであるポリカルバゾール膜に金属を接触させると、膜が無色透明化し、しかも伝導性を有することを見出した(以降得られた膜をハイブリッド膜と称する)。本研究は、上記発見の反応機構検討と機構論に基づく最適材料の探索を目的とする。平成21年度は、研究計画調書に沿った検討を行い、ハイブリッド膜のXPS元素分析、EDXによる微小領域元素分析、TEMによる高倍率観察、電気化学測定による膜内伝導パスの形成形態、電気伝導度測定による伝導物性の検討、そしてハイブリッド反応の理論的考察による化学量論の検討を行った。その結果、ハイブリッド膜形成には2つの重要な化学反応が関与していることが判明した。1つは金属腐食反応、もうひとつは導電性ポリマーの脱ドープ反応である。すなわち、仕事関数差の大きなポリカルバゾールと金属を接触すると、金属からポリカルバゾールへの電子移動が生じ、移動電子はポリマーの脱ドープ反応を引き起こす。一方金属はイオンとなり、ポリカルバゾール膜中に浸透拡散する過程で酸化・水酸化物、及び金属塩へと物質変換される。しかも興味深いことに、これら金属化合物はナノサイズの粒子となって膜中にほぼ均一に分散されることがわかった。さらに、このモデルに基づき、ハイブリッド膜中での金属酸化・水酸化物、金属塩、ポリカルバゾールユニットの化学量論比を決定することができ、ハイブリッド膜のキャラクタリゼーションを行うことができた。そして、その成果は米国化学会誌への論文報告として結実した。

  • 研究成果

    (6件)

すべて 2010 2009 その他

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (3件) 備考 (1件) 産業財産権 (1件)

  • [雑誌論文] Polycarbazole Nanocomposites with Conducting Metal Oxides for Transparent Electrode Applications2010

    • 著者名/発表者名
      K.Hoshino, N.Yazawa, Y.Tanaka, T.Chiba, T.Izumizwa, M.Kubo
    • 雑誌名

      ACS Applied Materials & Interfaces 2

      ページ: 413-424

    • 査読あり
  • [学会発表] 新規な有機系透明導電材料の作製と物性(特別講演)2010

    • 著者名/発表者名
      星野勝義
    • 学会等名
      電気化学会第77回大会
    • 発表場所
      富山大学
    • 年月日
      2010-03-29
  • [学会発表] 溶融金属を用いた有機透明導電性ハイブリッドフィルムの開発2009

    • 著者名/発表者名
      千葉丈士, 泉澤勇昇, 久保美菜子, 星野勝義
    • 学会等名
      2009年電気化学学秋季大会
    • 発表場所
      東京農工大学
    • 年月日
      2009-09-10
  • [学会発表] 化学重合法を用いた有機透明導電性ハイブリッド材料の開発2009

    • 著者名/発表者名
      草野佳祐, 泉澤勇昇, 久保美菜子, 星野勝義
    • 学会等名
      2009年電気化学学秋季大会
    • 発表場所
      東京農工大学
    • 年月日
      2009-09-10
  • [備考]

    • URL

      http://hoshino-nanoelectrochem.tp.chiba-u.jp/

  • [産業財産権] 有機透明導電体、大機透明導電体形成用インク及びそれらの製造方法2009

    • 発明者名
      星野勝義, ほか
    • 権利者名
      千葉大学
    • 産業財産権番号
      特願2009-107096
    • 出願年月日
      2009-04-24

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公開日: 2011-06-16   更新日: 2016-04-21  

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