| 研究課題/領域番号 |
21610006
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| 研究機関 | 金沢大学 |
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研究代表者 |
木村 留美子 金沢大学, 保健学系, 教授 (90169946)
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| 研究分担者 |
能登谷 晶子 金沢大学, 保健学系, 教授 (30262570)
高野 陽 北陸学院大学, 幼児教育学科, 教授 (60083747)
井上 克己 金沢大学, 保健学系, 准教授 (00176421)
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| キーワード | 発達障害 / 幼児健診 / 保健師 / 早期介入 |
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| 研究概要 |
本研究は、子どもの発達の遅れや歪み、障害等による問題行動を早期に発見し、早い時期から有効な介入を行い、子どもの健やかな発達を保障することを目的に実施した。そこで、まず発達障害等の早期発見・介入を阻害する要因の検討を目的に1.6歳と3歳児の幼児健康診査を実施している保健師長と母子保健担当保健師を対象に質問紙によりスクリーニングの実態を調査した。保健師長からは147(回収率36.8%)名が、母子担当保健師からは499(回収率26.3%)名の回答を得た。回収された調査用紙は回答の有効性の検討や自由記載の分類を行い、SPSS統計ソフトを用いて入力し、保健師長の調査結果を第57回小児保健学会に発表した。また、保健師長の調査結果より、健診後の経過観察の必要な子どものフォロー率を算出し、フォロー率が高い、また低い地域を抽出し保健師長や母子保健担当保健師からその理由や健診の状況について聞き取り調査を実施した。フォロー率は3歳児健診よりも1歳半健診の方に高かったが、地域による顕著な相違はみられなかった。現在までの聞き取り調査によれば、経過観察としてフォロー扱いとなった子どもへの対応はさまざまな職種による支援が行われている都市部の方が良好であった。しかし、受診までの期間が長く、1年間の待機となることも希ではなく、介入の時期を逃す可能性が示唆された。また、地方では発達支援の専門家が少なく、適切な介入が行われないなどの問題から十分な発達支援の機会が少なく、これらはいずれも早期介入を妨げる要因となっていた。
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