| 研究概要 |
当該研究は2年間の介護支援専門員(ケアマネジャ)による要介護者ならびに主介護者に向けた複合的介入の、要介護者の健康、在宅療養の継続性に対する効果を明らかにするものである。介入のターゲットは1)転倒、2)誤嚥、3)服薬管理、4)低栄養、5)主介護者介護負担の5項目とする。Primary endpointは生命予後、疾病発症、急性期一般病床への入院、secondary endpointは介護施設への入所、機能障害、在宅療養の継続を阻害する全イベントとした。
結果は介入群(n=599)、非介入群(n=511)がエントリーされ、登録時の介入群、非介入群との比較では性別、年齢、要介護度、独居率、基本的ADL点数、併存症重症度、などの統計的有意な相違は認めなかったが、介入群で主介護者が存在している割合が高かった(介入群:89.0%、非介入群:84.1%,p=0.017)。
介入群、非介入群の入院率は44.6%,46.2%(p=0.591)、入所率は12.0%,11.5%(p=0.807)、死亡率は20.5%,19.0%(p=0.546)といずれも両群間に有意差を認めなかった。単変量Cox比例ハザード解析では非介入群の介入群に対する生命予後のリスク(HR)は0.93、95%信頼区間(CI):0.71-1.21で、入院のHRは1.06,95%CI:0.89-1.26、入所のHRは0.97,95%CI:0.69-1.37であった。さらに性別、年齢、併存症、ADLで調整しても非介入群の介入群に対する生命予後のHRは0.99、95%CI:0.76-1.29、入院はHR:1.08,95%CI:0.90-1.28、入所はHR:0.98,95%CI:0.69-1.38であった。
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