| 研究概要 |
本年度研究は、昨年度同様、大阪府内の3地域の保険薬局薬剤師を対象に後発医薬品(以下GE)使用に関する保険薬局の現状の把握とGE普及阻害因子の解明を目的に、第2回目のアンケート調査を行った。特に今回、平成22年度診療報酬改定に伴う施策の効果を検証する目的で、平成22年改定後のGEの使用状況及びその薬剤師意識に関する調査を行った。x^2検定、相関分析と主成分分析により解析した。
回答した薬局数は376薬局(回収率52.6%)であった。GEの使用量は数量ベースで20%以下の薬局が40.5%と最も多かったが、GE調剤体制加算の届出を3分の2の薬局で行っていた。改定後代替調剤は大幅に認められたが,その使用量には影響しなかった。GEへの変更を進めるための要件として、「処方医の理解」が最も多く、次いで「一般名処方を実施し、GE調剤を標準とする」であった。「今後GEの使用がさらに進むと思わない」と回答した薬局は38.8%であったが、その理由として、「近隣の医師が消極的」、「GEの品質・情報・供給に不安」、「在庫負担」がほぼ同数であった。x^2検定では3地域の特性についての有意な差は見られなかった。主成分分析で分類への寄与が大きい質問を抽出すると、GE使用量が少し増加、GE変更不可処方せんの原則禁止そして近隣医療機関の医師がGE使用に消極的であるの項目が見られた。相関分析では、特に改定後GEの使用が進むことと、在庫負担が大きい及び近隣医療機関の医師がGE使用に消極的であるとの相関性が高かった。以上、平成22年度診療報酬改定により多くの薬局で施設基準の届出を行いそして在庫負担を感じながらも在庫数を増やしたが、代替調剤が活用されていない現状が見られそのため、GE使用を促進するには、GEの変更不可を原則禁止することと同時に処方医の理解・協力が必須であり、結果的に在庫負担の解消につながると考える。今年度は阻害因子を明らかにすることができた。
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