| 研究課題/領域番号 |
21659532
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| 研究機関 | 長崎大学 |
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研究代表者 |
大町 いづみ 長崎大学, 大学院・医歯薬学総合研究科, 講師 (40342406)
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| 研究分担者 |
楠葉 洋子 長崎大学, 大学院・医歯薬学総合研究科, 准教授 (90315193)
横尾 誠一 長崎大学, 大学院・医歯薬学総合研究科, 助教 (90508318)
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| キーワード | 在宅看取り / 家族支援 / 意思決定支援 / 看護師 / 地域連携 / チーム医療 |
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| 研究概要 |
本研究は、離島を含む本県の看護師を対象として、在宅看取りケアに関する詳細を明らかにし、これからの時代要請に応える在宅看取りケアの提供体制を作ること「家で死ねる街づくり」のための地域づくりに貢献することである。平成23年度の成果は次のとおりである。
第1に、希望する最期の場所に影響する要因を明らかにすることを目的として、離島を含む本県の65歳以上の地域在住高齢者178名を対象に調査を行った。結果、希望する最期の場所は男女ともに「自宅」を希望する割合が高く、女性に比べ男性の方が自宅を希望する割合が高かった。男性では「希望の介護者が配偶者」「最期まで自宅で過ごすことが可能と思う」が、女性では「ボランティア・市民活動への参加」が「自宅希望」に有意に関連していた。地域在住高齢者の最期の場所の希望に影響する要因は、性別により異なった。希望する場所での看取りが可能となるためには、高齢者の性別による意向の違いを考慮しながら、意思決定の支援をすることが重要であることが示唆された。
第2に、A病院地域医療連携センターに支援依頼があったがん患者385事例を対象として、自宅療養移行に関連する要因について検討した結果、本人、層家族の希望が自宅を希望していた場合、服薬管理がない方が自宅療養移行に有意に関連していた。早期からの地域連携によるサポート体制への支援、患者、家族の療養意向の確認、服薬支援の必要性が示唆された。
第3に、本県内訪問看護ステーションに勤務する医療スタッフ85名を対象として、必要とするがん患者の在宅移行期における必要な連携情報について検討した結果、本人よりも家族介護者についての情報(健康状態、介護意欲、ICの内容と受け止め方)を必要としていることが明らかとなった。
看護職のみではなく、在宅医療チームを対象とした、在宅看取りケアに対する研修教育プログラムの開発の必要性が示唆された。
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