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今年度は、「(1)障がい児・者が会員として所属している総合型地域スポーツクラブ(以下、総合型クラブ)」、「(2)地域交流を目的とするスポーツイベント」、「(3)障がい児・者のみが参加対象となるスポーツイベント」におけるフィールド調査およびアンケート調査を実施した。
特に(1)については、昨年度得られた研究成果をさらに深めるために、県立障害者スポーツセンターを活動の拠点とする総合型クラブのフィールド調査を行った。
そこでは、施設利用者である障がい児・者と地域に住む健常者が会員となり、教室への参加やクラブ主催の各種イベントへの参画による協働経験を重ねることで、お互いのつながり(ソーシャル・インクルージョン)と同時に会員意識が高まっていること。また、会員数も年々増加傾向にあることから、ノーマライゼーション理念の育成、バリアフリー意識の醸成が相乗的に達成されつつあることをクラブスタッフは実感しているとのことであった。
このように、障がい児・者の会員を有する総合型クラブは、策定された「スポーツ立国戦略」が求めるスポーツを通じた「新しい公共」を担う真のコミュニティの拠点になりえる可能性を十分に秘めていることが明らかになった。
そのためには、障がい児・者が安全で安心して活動できる環境を整備する必要があり、今回調査対象となった総合型クラブのように、特に彼らのスポーツ・身体活動に知識と理解のある指導者(スタッフ)を配置することが重要であることが明らかになった。しかし、例えば、日本体育協会公認スポーツ指導者資格である「クラブマネジャー」および「アシスタント・マネジャー」は総合型クラブ運営には重要な人材として位置付けられているが、その養成カリキュラムには「障がい者」に関する内容が含まれていないことから、制度的な見直しも視野に入れる必要性を示すこととなった。
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