| 研究概要 |
本研究は,日本のODAによるアフリカ科学現職教員の研修受け入れ国に関する比較を行い、アフリカ科学現職教育を,日本で行うべきか、他国で行うのか、それぞれのメリットやデメリット、実施上の考慮すべき点を明らかにすることである。
本年度は、2011年3月13日～22日まで、ケニア共和国のナイロビ市内、リフトバレー州において調査を実施した。ナイロビにおいては、アフリカ理数科教育センターを訪問し教員研修講師4名にインタビューを行い、リフトバレー州では、中等学校を2校訪問し理科教育環境を観察するとともに、日本での研修の経験があるケニアの科学教員2名へインタビューを行った。
日本での研修の経験があるケニアの科学教員2名へのインタビューより、日本での研修で学んだ、教材作成方法、グループに分けて行う実験方法、子どもへの指導方法、コンピュータを用いた教材の活用、などをケニアに帰国後に活用していることがわかり、これらの点で日本での研修の活用可能性があることがわかった。学校では実験器具や授業に活用できる資料が必ずしも十分ではなくこれらの研修ニーズがあることがわかった。このニーズに対し、アフリカ理数科教育センターでは、研修のため身近な材料を用いた実験教材の開発が行われており、それに関する研修が行われていることなどが明らかとなった。
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