研究課題
今年度は、スペクトラルグラフ理論と構造パス解析を融合させ、製品サプライチェーンからエネルギー集約的な産業クラスターを検出する方法を提案し、2000年環境産業連関表(国立環境研究所公表)を用いて乗用車サプライチェーンを対象とした実証分析を行った。実証分析の結果、自動車部品クラスター、ガラス製品クラスターなどエネルギー集約度の高いクラスターを具体的に検出することに成功し、当該部門だけでなぐ、垂直的、水平的な部門連携を行うべきクラスターを提案し、改正省エネルギー法で推奨する産業連携のあり方についても定量的に議論した。また同時並行的に、Kagawa et al.(2009)で提案された原油価格上昇圧力のつよい部門を検出するための質的産業連関モデルに提案された産業クラスター検出法を適用した結果こ1990年時の産業構造において検出きれた産業クラスターは44個であり、それぞれのクラスターの構成部門は日本標準産業分類の部門構成とは異なるものであることが明らかになった。まだ、素材、中間製品・最終製品、サービス業というような一連のサプライチェーンに沿った部門で構成されているクラスターも多く検出された。主に生産技術的な類似性にまつてグループ化された標準産業分類と比較し、本研究で検出された原油価格上昇圧力を含んだ経済取引の強さを評価基準とする「産業クラスター」は、経済的な関連性やサプライチェほン的な関連性が強く、当該部門が中間財(材料)として製品を需要する部門や販売する部門と連携して、より効率的に原油価格上昇圧力を下げることができる単位であり、本研究で検出された「産業クラスター」の構成部門が標準産業分類と明らかに異なるというごとほ、対策の単位を考え直す必要があるということである。
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Economic Systems Research 21
ページ: 267-290
Environmental Science & Technology 43
ページ: 4241-4246
